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今シーズンからNHLに新規参入したシアトル・クラーケンは、本拠地「クライメイト・プレッジ・アリーナ（Climate Pledge Arena）」での初戦を行った。

同アリーナのネーミングライツ（命名権）はAmazonが購入したが、同社は、社名や製品名ではなく「クライメイト・プレッジ（Climate Pledge）」という名を冠した。

これはAmazonが2019年に始めた環境問題に対する取り組みで、「2040年までに温室効果化ガスの実質ゼロ」を掲げている。

通常は企業の認知度やイメージ向上のために利用される施設命名権を、気候変動への関心を高めるために利用したのである。

これに従い、同アリーナに関する様々な取り決めも持続可能性が念頭に置かれている。

たとえば、2024年までにアリーナでの廃棄物をゼロにすること、食料を地元で調達すること、使い捨てのプラスチックをすべて排除すること、アイスリンクに雨水を再利用すること、会場の電力をすべて再生可能エネルギーで賄うことなどが言及されている。

このアリーナのもう一つの特徴が、各所に応用されているAmazonの新技術である。

たとえば、「Just Walk Out」という技術が使われたショップでは、顧客は会計なしで買い物を済ませることができる。

顧客は、店舗の入り口でクレジットカードを入力し、あとは欲しいもの（グッズや食べ物・飲み物）を持って店を出るだけで取引が自動的に完了するようになっている。

参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/seattle-kraken-nhl-tech-amazon-climate-pledge-arena-tech/?blocktaxonomy=technology

ワシントン・キャピタルズは、Caesars Entertainmentと複数年のユニフォームスポンサー契約を結んだ。

2022/23年シーズンから、本拠地で着用されるユニフォームに「Caesars Sportsbook」のロゴがつけられる。

NHLにおけるユニフォームスポンサーは先月解禁されたばかりで、これが第一号の契約となる。

ラスベガスに本社を置くCaesars Entertainmentは全米に50以上のカジノ、ホテル、ゴルフコースを保有し、近年はスポーツベッティング関連のサービスにも力を入れている。

今年5月には、キャピタルズの本拠地のなかにもスポーツベッティングスペースを新設している。

また、スポーツスポンサーシップにも積極的で、今年7月にはニューオーリンズ・セインツの本拠地のネーミングライツを購入した。契約は20年1億3800万ドル（約154億円）とも言われている。

参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/washington-capitals-caesars-sportsbook-jersey-patch-sponsorship/
https://www.reviewjournal.com/business/casinos-gaming/caesars-saints-set-to-ink-138m-deal-for-superdome-naming-rights-2404665/

NHLが2022年からユニフォームスポンサーシップを導入することがわかった。

ユニフォームスポンサーシップは、公式戦ユニフォームにスポンサーのロゴを掲載する契約で、北米四大スポーツリーグでは長らくタブーとなっていた。

しかし2017年にNBAがこの契約を取り入れて大きな成功を収めると、NHLやMLBも導入を検討し始めていた（なお、MLBはまだ解禁には至っていない）。

NHLは、昨シーズン、ヘルメットにスポンサーロゴを掲載することを許可した。

このヘルメットスポンサーシップは、コロナ禍の影響で収入が激減したNHLクラブに新たな収入源をもたらした。

今回解禁されたユニフォームスポンサーシップは、それよりも大きな収入源となるだろう。

ちなみに、CNBCによれば、NBAは昨年ユニフォームスポンサーシップから約1億5000万ドル（約165億円）の収益を上げている。

参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/nhl-jersey-patch-sponsors-approved-2022-23-season

NHLは、サンノゼ・シャークスのイバンダー・ケイン選手が八百長に関与した疑いがあるとして調査を行うと発表した。

ケイン選手には、自らの試合を対象にした賭けに参加し、それに沿った結果が出るよう故意に負けようとした疑いがかけられている。

事の発端はケイン選手の妻がSNSに投稿したコメントであった。

「重度のギャンブル中毒者が金儲けのために試合を投げているのに、どうしてNHLは黙認しているんでしょう？」

この「重度のギャンブル中毒者」が夫のケイン選手を指していると考えられるのは、同選手のギャンブル歴と金銭面での問題のせいだ。

たとえば2019年、ケイン選手はギャンブルでつくった50万ドル（約5500万円）の負債を返済しなかったとしてラスベガスのカジノに提訴されている。

この件に関してNHLは「ゲームの健全性は最も重要であり、リーグはこの疑惑を非常に深刻に受け止めています」とコメント。シャークスも「完全かつ透明性のある調査を支持します」と述べた。

スポーツを対象にしたギャンブルは2018年以来、アメリカの多くの州で合法化されており、NHLを含むスポーツリーグ・チームも新たな収入源として積極的に取り込んでいる。

一方で、選手・関係者による八百長の可能性は当初から指摘されており、NHLが今回のケースにどのように対応するかは多くのスポーツ関係者が注目している。

参考文献：
https://www.espn.com/nhl/story/_/id/31929787/nhl-investigate-allegation-san-jose-sharks-evander-kane-bet-own-games

先週13日、NHLの新シーズンが開幕した。レギュラーシーズンの試合数は56試合で（コロナ以前は82試合）、観客の有無については各チームに判断が委ねられている。

現時点では、タンパベイ・ライトニング、アリゾナ・コヨーテズ、ダラス・スターズ、そしてフロリダ・パンサーズの4チームが来場者を受け入れており（ただし入場者制限がある。詳しくは下図参照）、他の27チームが開催する試合は無観客となる。

上記の4チームは限られた座席が「お得意様」であるシーズンチケット所有者に行き渡るように、チケットを優先的に販売している。

たとえば、スターズは、昨年12月、シーズンチケットを所有しているクラブ会員に以下のオプションを提示した。
①すべてのホームゲームを観戦する
②半分のホームゲームを観戦する
③数試合もしくは1試合のみ観戦する
④今年は1試合も観戦しない（シーズンチケットの権利を翌年に繰り越し）

63％が①～③を選択し、30％が④を選択。返信のなかった残りの会員は自動的に④のオプションが割り当てられた。

一方、他の27チームのなかにもシーズンチケットをすでに販売している場合がある。

その場合、シーズンチケットを購入したファンは「シーズンチケットの払い戻し」か「翌年への繰り越し」のどちらかを選ぶことになる。

たとえば、ニュージャージー・デビルスの場合は、98％のシーズンチケット所有者が翌年への繰り越しを選択したという。

参考文献：
https://www.nhl.com/news/nhl-nhlpa-season-start-agreement/c-319839598
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2021/01/11/Leagues-and-Governing-Bodies/Hockey-attendance.aspx

Sportsnetの報道によれば、NHLが選手のヘルメットにスポンサーのロゴをつけることを検討しているという。

NHLはユニフォームやヘルメットをスポンサーシップに活用することを禁止してきた。これが解禁されれば、大きな意味を持つ。

他の北米リーグでは、NBAがユニフォームスポンサーシップを2017年に導入し、MLBも同様のスポンサーシップを検討していると言われている。

もし「ヘルメットスポンサーシップ」の導入が決定すれば、コロナウイルスの影響で収入が減少しているNHLチームにとって重要な収入源となる。

他の北米リーグもスポンサーシップに関する制限を解除することによって、各チームに新たな収入源を与えようとしているが、NHLはこれまでそのような動きは見せてこなかった。

一方で、ヘルメットスポンサーシップの実現可能性や詳細は不透明である。

NHLにとっての最優先事項は新シーズンのスケジュールや開催方式を確定することであり、その問題が解決してからヘルメットスポンサーシップの議論が深められると考えられる。

参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/nhl-helmet-sponsorship

NHLは、アメリカ・カナダに住む13歳から17歳の少年少女から「ユース・アドバイザリー・ボード」のメンバーを募集すると発表した。

20人の少年少女がメンバーに選ばれ、リーグの改善点を一年間に渡って議論する。

会議は複数回開かれる予定で、議論する内容もルール、マーケティング、地域貢献活動、イベント、SNSなど多岐に及ぶ。

これは昨年から始まった「NHL Power Players」というプロジェクトで、17歳以下のファン層を拡大することを目的としている。

2019年にShelf社が行った調査によれば、NHLは北米プロリーグでも特に「ミレニアム世代（80年代前半から90年代後半生まれ）」のファンが多く、ファン全体の3分の1は18歳から38歳であった。

NHL Power Playersは、この下の世代のファンを育てる試みなのである。

NHLマーケティング担当のヘイディ・ブローニング氏は「昨年のNHL Power Playersは成功でした。若いホッケーファンをNHLに惹きつけるため、このプログラムが2年目を迎えることができ、大変うれしく思います」とコメントした。

参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/nhl-power-players-young-fans-marketing-social-content
https://www.nhl.com/news/nhl-accepting-applications-for-power-players-youth-advisory-board/c-318746334