MLS、3クラブが売却交渉中

Photo: Getty Images

現在MLSは、3つのクラブが同時に売却交渉を行っている。

まず、以前解説した通り、レアル・ソルトレイクは前オーナーの問題発言が発端となり「クラブを先に進めていく上で最善の手段」という名目で売却が発表された。

オーランド・シティSCは、現オーナーがそもそも投資目的でクラブを所有していたという背景がある。2015年に7000万ドルで手に入れたクラブは、現在3億ドル近い価値があると算出されている。

ヒューストン・ダイナモは、NBAのスター選手ジェームズ・ハーデン氏が昨年オーナーグループに加わったばかりだが、筆頭オーナーのブレナー氏が所有権の売却を検討していることが明らかになった。

3クラブが売却に至った経緯は異なるが、今が売却のいいタイミングであることは共通している。

たとえば、MLSは2022年に新しい放映権契約を結ぶ。業界のトレンドから予測すると既存の契約よりも大きな契約になると考えられる。

2026年には、北米3か国共催のFIFAワールドカップが開催される。これによってアメリカ国内のサッカー人気が高まる可能性がある。

拡大するMLS人気とこれらの将来性を合わせると、MLSクラブの価値が今後さらに上がることも十分に考えられる。したがって、今売却を持ち掛ければ買収に乗り出す資産家が多く存在するのである。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/10/19/Leagues-and-Governing-Bodies/MLS.aspx
https://www.forbes.com/sites/chrissmith/2019/11/04/major-league-soccers-most-valuable-teams-2019-atlanta-stays-on-top-as-expansion-fees-sale-prices-surge/#77fb06a151b5

レアル・ソルトレイク、オーナーがクラブ売却へ

ここ数日間、レアル・ソルトレイクは難局に立たされている。

先週27日、オーナーのデル・ロイ・ハンセン氏が人種差別的な発言をしたという前職員の告発が報道された。

翌28日には、MLSとNWSLが調査を開始。

そして30日、ハンセン氏は声明を発表し、差別的な発言をしたことについて深く謝罪した。

さらに「レアル・ソルトレイクが先に進んでいく上で最善なのは、新しいオーナーを迎えること」として同クラブの売却に向けて準備を進めていることを認めた。

なお、ハンセン氏が売却しようとしているのは、「ユタ・サッカー・ホールディングス」というレアル・ソルトレイクの親会社で、同社はユタ・ロイヤル(NWSL)とレアル・モナークス(USL)という2クラブも所有している。

この報道を受けて、すでに複数の人物が買収に名乗りを上げている。

元アメリカ代表選手で、現在はトロントFCでプレーするジョジー・アルティドール氏。

NFLのスター選手JJ・ワット氏。

Qaultricsというソフトウェア会社の創設者であるライアン・スミス氏。

そして、ユタ・ジャズを所有しているLarry H Miller Sports Group。

バラエティーに富んだ候補者が並ぶが、果たして、新オーナーは誰になるのだろうか。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/dell-loy-hansen-real-salt-lake-sale-racism-allegations-mls-nwsl
https://theathletic.com/2027796/2020/08/27/dell-loy-hansen-has-history-of-racist-comments-as-rsl-owner/

FCシンシナティ、FloSportsとの放映権契約を破棄

FCシンシナティは、同クラブのネット中継放映権を保有していたFloSportsとの複数年契約を破棄したことを発表した。

FloSportsは昨年からFCシンシナティの試合をネット中継していたが、価格が高いことに加え(年間登録費:150ドル)、技術的な問題が頻発したことから、ファンの間で批判が高まっていた。

ちなみに、FloSportsは昨年10月にもDCユナイテッドから契約破棄を言い渡されている。

同社は昨年カレッジスポーツの放映権も購入しており、今回の相次ぐ契約破棄が他の契約にも影響を与える可能性がある。

今後FCシンシナティは、全国中継のない試合は同クラブのウェブサイトで無料中継する。

なお、試合を無料視聴できるのは地元住民のみで、地域外に住む人はESPN+の登録が必要になる。

FCシンシナティのデニス・キャロル氏は「クラブのウェブサイト上で試合を無料中継することで、生観戦できない状況であっても、地元ファンの方々が楽しめるよう、より柔軟に対応できます」と言う。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/fc-cincinnati-flosports-streaming-tv-rights-local-cancel

ナッシュビル市長、ナッシュビルSCの新スタジアム建設合意

先週13日、ナッシュビルのジョン・クーパー市長とナッシュビルSCのオーナーが新スタジアムの建設案に関して合意した。

新スタジアムは、サッカー専用スタジアムで、収容人数は3万人前後になる予定。「フェアグラウンズ」というエンターテインメント複合施設に隣接する形となる。

ナッシュビルSCは、今シーズンからMLSに参入するが、新スタジアムでのプレーは2022年までない。

そもそもは今シーズンに間に合うように、2017年に建設が始まったのだが、建設会社が途中で建設を投げ出したり、建設費が予定より1億ドル近く跳ね上がったり、スタジアム建設が訴訟の対象になったり、と様々なことが起こり、建設自体がストップしていた。

今回の契約で、改めて建設にゴーサインが出た形だ。

発表された契約によれば、スタジアム建設費はすべてナッシュビルSCが払い、建設後に市がリース料金を負担することになるという。

参考文献:
https://www.nashvillesc.com/post/2020/02/13/mayor-cooper-reaches-deal-nashville-sc-ownership-move-forward-stadium-demolition
https://www.tennessean.com/story/news/2019/02/18/nashvilles-fairgrounds-construction-budget-increases-meet-aggressive-schedule/2905225002/
https://www.tennessean.com/story/news/2017/11/29/mls-soccer-nashville-stadium-expansion-team-lawsuit/907120001/

MLS、スポンサーシップ営業に関する新基準を発表

MLSは、アメリカ・カナダ国外でスポンサーシップを販売する権利を各クラブに与えると発表した(これまではリーグが一括して管理していた)。

北米メジャーリーグではNBAが昨年から同様のプログラムを始めているが、NFL、MLB、NHLにおいては、各チームが自由に展開できる海外ビジネスは限られている。

MLSの新基準にもいくつかの制約はある。

たとえば、国内スポンサーの競合となる企業との契約やスポーツ賭博業者との契約は禁止されている。

しかし、そういった基本的なルールを除けば、各クラブに与えられる自由度は高い。国や地域の制約もない。

MLSはかねてより海外マーケットの拡大に取り組んでおり、リーグ主導ではなくクラブ主導のビジネスを拡大することは理にかなっている。

特に、2026年のワールドカップ(アメリカ・カナダ・メキシコ共催)が近づけば、北米のサッカー界に注目が集まる。

この機会を各クラブがどのように生かすのか、今後のスポンサー契約に注目である。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/02/03/Leagues-and-Governing-Bodies/MLS-rights.aspx

MLSの袖スポンサーシップ

MLSは、2020年シーズンから新しいスポンサーシップを導入する。それがユニフォーム袖のスポンサーシップだ。

とは言っても、シーズン開幕まで約1か月となった現在、契約までこぎつけたクラブは1つだけ(LAFC)である。

このスポンサーシップの導入が発表された際、フィラデルフィア・ユニオンのジョン・ポール・ダーデン氏は「あっという間に売れると思っていました」と回想する。

ダーデン氏だけでなく、多くの関係者が想像以上に契約に時間がかかっていると感じているようだ。

この現象は、2017年にNBAがユニフォームスポンサーシップを導入した際に似ている。

今でこそ大成功と言われるNBAのユニフォームスポンサーシップだが、当初はどのチームも営業に苦戦していた。

その主な理由としては「前例がないので、その効果や価値を評価することが難しいから」「全チームが一斉に営業を始めるため競争率が高いから」といった点が挙げられる。

これらに加え、MLSの場合は、すでにユニフォームの胸にスポンサーロゴがついているため、その胸スポンサーの競合を避けなくてはいけない、という制約もある。

果たしてシーズン開幕までにあと何クラブが契約までこぎつけるのだろうか。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/01/27/Marketing-and-Sponsorship/MLS.aspx

SeatGeek、設立10周年

スポーツチケットの販売および再販を管理するSeatGeekは、設立10周年を迎えた。

SeatGeekを有名にしたのが、同社が開発したチケット再販の検索エンジンである。

当時、StubHubやTicketmasterといった企業が独自にチケットの再販ビジネスを展開していた。SeatGeekは、そういった企業が管理する再販市場の情報を統合・分析し、消費者が最もお買い得なチケットを見つけられるシステムを提供した。

それ以来、SeatGeekは、ダラス・カウボーイズ、ニューオーリンズ・セインツ、ニューオーリンズ・ペリカンズといったチームと契約を結び、各チームのチケット販売を管理するようになった。

2016年には、MLSと契約を結び、同リーグのチケット再販システムを管理している。また、シカゴ・ファイアの本拠地のネーミングライツも保有している。

海外市場にも積極的に進出している。たとえば、昨年契約を結んだマンチェスターシティを初め、プレミアリーグの7クラブのチケットビジネスに関わっている。

さらに、イギリス、イスラエル、オランダ、イタリアといった国々に支社を開き、ヨーロッパでのビジネス拡大に力を入れている。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/09/16/Technology/SeatGeek.aspx

MLSファンによる無言の抗議運動

先週金曜日、ポートランド・ティンバーズ対シアトル・サウンダーズFCの一戦は異様な雰囲気に包まれた。

熱狂的なサポーターを持つことで知られる両クラブだが、試合前恒例の横断幕を使った応援はなし。それどころか、試合が始まってもサポーターは一切応援をしようとしない。ようやくサポーターが応援歌を歌いだしたのは前半33分のことであった。

ファンがこの「無言の抗議運動」を行ったのには理由がある。

現在、アメリカでは白人至上主義的な思想を持つ人物による事件が相次いでいる。

これに抗議する意味も込めて、両クラブのサポーターは反ファシストのシンボルである「Iron Front」の旗を掲げた。

ところが、これを見たMLSは「Iron Frontの旗を掲げるような、政治的なメッセージを発信する行為は一切禁止する」と発表した。

これにサポーターは反発。「Iron Frontは反ファシスト、反人種差別の象徴。様々な人を受け入れるという意思表示なのに、なぜそれを禁止するのか」と抗議した。

ちなみに、サポーターが応援を開始した前半33分、この「33」は、1933年にナチスドイツがIron Frontを禁止したことに由来している。そして、応援を開始したサポーターが最初に歌ったのは「Bella Ciao」という反ファシストのテーマとも言えるイタリアの曲であった。

このファンの抗議運動は、選手の耳にも届いており、試合前には、両チームの選手が合同で写真撮影を行った。選手たちの手には「反ファシスト」「反人種差別」と書かれた小さなバナーが握られていた。

両クラブはその写真をTwitterに投稿。「ライバル関係を超えるもの。ファシズム・人種差別撲滅のために共に戦う」というメッセージを添えた。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Daily/Issues/2019/08/26/Franchises/Timbers-Sounders.aspx
https://www.espn.com/soccer/major-league-soccer/story/3927069/timberssounders-fan-groups-protest-silently

サブスクリプション・チケット⑤NHL・MLSの動向

ここまで紹介してきたように、MLB、NBA、NFLでサブスクリプション・チケットが取り入れられている。

そんななかNHLは、四大リーグのなかでは唯一、サブスクリプション・チケットを導入していない。

NHLはMLBよりも試合数が少なく、本拠地の座席数も、NHL(2万人弱)は、NFL(7万前後)やMLB(4万人前後)より数万人少ない。

加えて、NHLはここのところ観客動員が好調で、昨シーズンは、31チーム中26チームが年間を通して90%以上の動員率を記録した。

したがって、サブスクリプション・チケット用の座席が限られているのである。

Turnkey Sports Pollがプロ・カレッジスポーツ業界の経営幹部2000人を対象に行ったアンケート調査によれば、NHLは北米メジャーリーグのなかでもサブスクリプション・チケットが浸透する可能性が最も低いリーグと捉えられている。

逆に最も可能性が高いと見られているのがMLS。四大リーグに比べ、観客動員に苦戦しているクラブが多く、また、若年層のファンも多い。サブスクリプション・チケットのニーズが高いと見られる。

MLSではNYCFCとReal Salt Lakeの2クラブがサブスクリプション・チケットを試しているが、販売対象は大学生に限っている。今後より本格的な形でサブスクリプション・チケットが導入されるか、注目である。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/06/17/In-Depth/Tickets.aspx

MLS、MGM Resorts Internationalと業務提携

MLSはMGM Resorts International(MGM)と4年間の業務提携を結んだ。MGMは、多くのカジノやリゾートを運営する企業で、スポーツ賭博にも携わっている。

同社はNBA、NHL、MLBとも業務提携を結んでおり、2019年3月に東京ドームで開催されたMLB開幕戦では冠スポンサーも務めた。

MLSがスポーツ賭博業者と業務提携を結ぶのは今回が初めてである。

今回の契約で、MGMはMLSから選手や試合のデータを取得し、同社が運営するスポーツ賭博に活用することになる。
また、MGMとMLSは共同で、スポーツ賭博用のアプリや無料でプレーできるゲームも開発する予定だ。

それらに加えて、MGMには、ピッチ横の看板広告やテレビ中継時のコマーシャル、スポンサーシップ・アクティベーションの機会も提供される。

今回の契約に際して、MLSのGary Stevenson氏は「スポーツ賭博には、新規ファンを引きつけ、既存ファンをさらに引き込む力があります」と語った。

一方で、MLSに関してMGMのScott Butera氏は「他のスポーツと比べると規模は小さいが、これからもっと伸びる可能性を秘めています」と言う。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/03/18/Marketing-and-Sponsorship/MLS-MGM.aspx
https://www.nikkansports.com/baseball/mlb/news/201902260000201.html