レッドソックス、1億7000万ドルのユニフォームスポンサー契約締結か

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ボストン・レッドソックスが、地元マサチューセッツ州に本社を置く保険会社MassMutualとユニフォームスポンサー契約を締結したと報じられた。

この報道によれば、今回締結された契約は10年間1億7000万ドルの巨大契約で、これにパフォーマンスに応じたボーナスを加えれば、レッドソックスが受け取る金額は年間2000万ドルに上るという。

この情報が正しければ、サンディエゴ・パドレスがMotorolaと結んだ契約(年間約1000万ドル)の2倍の金額ということになる。

なお、この契約に関してレッドソックスは正式な発表を出していない。現在契約の最終調整を行っていると見られている。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/boston-red-sox-massmutual-jeresy-patch-sponsor-mlb/

ヤンキース、ユニフォームスポンサーシップで巨大契約狙う

New York Yankees’ Aaron Judge, right, celebrates with Kyle Higashioka (66) as he returns to the dugout after hitting a grand slam off Pittsburgh Pirates relief pitcher Manny Banurelos during the eighth inning of a baseball game in Pittsburgh, Wednesday, July 6, 2022. (AP Photo/Gene J. Puskar) COPYRIGHT 2022 THE ASSOCIATED PRESS. ALL RIGHTS RESERVED

ニューヨーク・ヤンキースは、ユニフォームスポンサー獲得のために、代理店であるLegends Global Partnershipsに支援を依頼した。

MLBの各チームは2023年シーズンからユニフォーム袖にスポンサーロゴを掲出することが認められており、すでにサンディエゴ・パドレスがMotorola社と契約を結んでいる

MLBはこのスポンサーシップを通して、リーグ全体で年間最大4億ドル(チーム平均1300万ドル以上)の収益を見込んでいるが、ヤンキースはその平均をはるかに上回る契約を目指しているという。

具体的には、「最上級のスタジアムネーミングライツ契約並み」の複数年契約を目指していると報道されており、その場合、契約金は年間2000万ドルを超えることになりそうだ。

Legends社は2008年にヤンキースとダラス・カウボーイズのオーナーが共同で設立した代理店で、ヤンキースは現在も少数株主である。

同社は2020年にGlobal Partnerships 部門を立ち上げ、スポンサーシップ販売、不動産開発、ホスピタリティといった分野での代理業務を展開している。

同社は他のMLBチームからもユニフォームスポンサー契約の支援を依頼されたようだが、それらを全て断り、ヤンキースの契約に集中しているという。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/new-york-yankees-patsch-sponsor-legends-mlb/
https://www.forbes.com/sites/timcasey/2022/07/14/new-york-yankees-working-with-legends-in-search-for-inaugural-jersey-patch-sponsor/?sh=2352aae257b5

MLB、マイナーリーグ選手に和解金1億8500万ドル支払いへ

LAS VEGAS, NV – MARCH 08: The American flag waves in the breeze along with the Nevada state flag and a Minor League Baseball flag during Big League Weekend featuring the Chicago Cubs and Cincinnati Reds on March 8, 2020 at Las Vegas Ballpark in Las Vegas, Nevada. (Photo by Jeff Speer/Icon Sportswire via Getty Images)

2014年2月、元マイナーリーガー3名がMLBを相手に訴訟を起こした。原告側は、MLBの各球団が最低賃金や時間外労働に関する法律に違反していると主張。

MLB側は訴えの棄却を試みたが、2020年10月、最高裁がこれを退けた。

実際に裁判が行われて莫大な損害賠償を命じられる可能性もあったが、MLBはそうなる前に原告と和解に達した(和解は現在裁判官の承認待ち)。

とはいえ、この和解が正式に成立すれば、MLBはマイナーリーグの選手たちに対して1億8500万ドル(約255億円)を支払うことになる。

そして、そこから弁護士費用などを差し引いた約1億2019万ドルが、数千人の選手に配分されるという。

加えて、MLBは、春季キャンプや教育リーグの期間中にマイナーリーグの選手に給与を支払うことを各球団に認めた(従来、そのような行為を禁じられていた)。

現在、マイナーリーグの選手は5000人以上おり、その大半は年間4800ドル(約66万円)から1万4700ドル(約202万円)の収入を得ている(給与はシーズン中にのみ支払われる)。一部の選手は貧困ライン以下の給与を受け取っているのが現状だ。

訴訟を主導したギャレット・ブロシュース弁護士は以下のようにコメントしている。

「メジャーリーグの夢を追い求める選手たちが、貧困レベルの賃金、あるいは全く賃金を得られず、経済的に苦しい状況にあることを目の当たりにしてきました」

「今回の和解は、マイナーリーグの選手にとって、公平で公正な補償制度に向けた記念すべき一歩です」

マイナーリーグの選手たちは、さらなる労働環境改善のためにリーグへの働きかけを続けていくという。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/mlb-minor-league-baseball-players-pay-lawsuit-settlement/

仮想通貨の低迷、スポンサー契約に影響

Photo Source: miami.eater.com

今月初め、ビットコインは2万1000ドルを割り込み、2020年以来の低水準を記録した。

ニューヨーク・ポストによれば、この仮想通貨の低迷がスポンサー契約に影響を及ぼしているという。

仮想通貨の取引所を運営するFTXは、MLBとのスポンサー契約やマイアミ・ヒートの本拠地のネーミングライツ契約、トム・ブレイディや大谷翔平といったアスリートとのエンドースメント契約など、スポーツスポンサーシップに積極的に投資してきた。

そのFTXは、最近契約交渉が解禁されたMLBのユニフォームスポンサー契約も狙っており、ロサンゼルス・エンゼルスと交渉を進めていたが、現在の仮想通貨の低迷を受け、交渉からの撤退を決めたという。

ワシントン・ウィザーズも、ある仮想通貨関連企業と主要なスポンサー契約の交渉をしていたが、それが失敗に終わったと報じられている。

NBAとスポンサーシップ契約を結び、スーパーボウル中継のCMにも1400万ドルを投じたCoinbaseは、最近、従業員の約18%に相当する1100人を解雇。

昨年ロサンゼルス・レイカーズの本拠地のネーミングライツを獲得したCrypto.comも、今月に入って260人の従業員(全従業員の約18%)を解雇している。

ここ数年、大きなスポンサー契約をいくつも締結してきた仮想通貨関連企業。それらが契約を途中で破棄するような事態となれば、スポーツ組織の財務にも大きな影響が及ぶ。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/la-angels-washington-wizards-cryptocurrency-sports-sponsorship-ftx-coinbase-bitcoin/

パドレス、Motorola社とユニフォームスポンサー契約締結

San Diego Padres

サンディエゴ・パドレスは、家電・通信企業のMotorola社とユニフォームスポンサー契約を締結した。

MLBは2023年にユニフォームスポンサーシップが解禁されることが最近明らかになったが、実際の契約が発表されるのはこれが初めてとなる。

この契約に基づき、来シーズンからMotorola社のロゴがパドレスのユニフォーム袖に掲出されることになる。

加えて、Motorola社のロゴは、本拠地ペトコパーク内のさまざまな場所にも掲出される。

さらに、同社はパドレスの記念品を展示する「Padres Hall of Fame」の冠スポンサーとして、施設内に双方向性の高い展示を提供する。

報道によれば、契約は年間1000万ドル(約12.8億円)の複数年契約だという。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/san-diego-padres-motorola-jersey-patch-sponsorship-mlb/

MLB、ユニフォーム(およびヘルメット)スポンサーシップを導入へ

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MLBが2022年のポストシーズンからヘルメットスポンサーシップを、2023年からユニフォームスポンサーシップを解禁する予定を発表した。

MLBでは、2019年にすでにユニフォームスポンサーシップの導入が噂されていた

今回の発表では、導入の時期以外にも以下のような詳細が明らかにされた。

・ユニフォームに付けられるスポンサーロゴは4×4インチ(約10×10センチ)以内。場所は右もしくは左袖。
・使用できるスポンサーロゴは1種類のみ。
・契約は1年以上。
・球場で販売されるユニフォームにもスポンサーロゴが付けられる(レプリカユニフォームは対象外)。
・ユニフォームスポンサーは各チームが自由に企業の選定と契約交渉を行えるが、ヘルメットスポンサーはリーグレベルでの契約になる。
・アルコール、ギャンブル、メディア関連企業は対象外。

大きな成功を収めたNBAのユニフォームスポンサーシップは、契約金の平均が年間700~1000万ドルと言われているが、MLBのユニフォームスポンサー契約はそれよりもさらに大きくなると予想されている。

その理由としては、MLBの試合数がNBAのほぼ2倍であること、試合中にロゴが映される場面が多いこと、ロゴのサイズが大きいこと(NBAは2.5×2.5インチ)などが挙げられる。

参考文献:
https://www.forbes.com/sites/maurybrown/2022/04/01/mlb-releases-final-details-of-sponsor-patches-helmet-decals-possible-for-2022-postseason/?sh=2e9925cd6ead

ジャイアンツ、座席からの飲食注文サービスを開始

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今日4月7日(日本時間8日)、MLBの2022年シーズンが開幕した。

今シーズンから、サンフランシスコ・ジャイアンツは、観客が座席から飲食を注文できる新サービスを開始する。

この新サービスはOracleのシステムを活用したもので、観客は座席から携帯アプリで注文を済ませ、準備ができたものを取りに行くことができる。

これによって、コンセッションでの待ち時間がなくなり、より試合を楽しむことができる。

ジャイアンツは、ガーリックフライ、カニサンド、地ビール、ベジタリアン・ビーガン向けのメニューなど、飲食に力を入れている球団として知られている。

新サービス導入により、これまで以上に飲食の満足度が高まり、注文量が増加し、収入増加に繋がる。これが新サービスの狙いである。

さらに、注文データをリアルタイムで分析することで、注文の傾向を把握し、その後の対応(どれくらいの商品を追加準備するべきかなど)を効率化できる。これは廃棄物の減少にも寄与するだろう。

ジャイアンツとOracleは15年以上に渡って協力関係を築いており、その分野はトレーニング、試合分析、スカウティング、災害復旧システムなど多岐に渡っている。2019年にはOracleがジャイアンツの球場命名権も獲得している。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/oracle-park-mobile-ordering-tech/

アスレチックス、ラスベガス移転に現実味

AP Photo/Jeff Chiu

オークランド・アスレチックスが、新球場の候補地としてラスベガスにある5つの土地にオファーを出したことをデイブ・カバル球団社長が認めた。

アスレチックスは、1968年以来オークランド・コロシアムでプレーしているが、球場の老朽化やアクセスの悪さなどを理由に新球場移転の意思を示してきた。

当初はオークランド市内の新球場建設を目指していたが、市からの協力が得られず、現在他都市への移転も検討している。

カバル氏は候補となる5つの土地について、「ラスベガス・レイダーズと同じようなスタジアムづくりがいいかと思います。リゾート地にいつつ、地元の方々にも訪れやすいという形ですね」とコメントした。

ラスベガスへの移転が実現すれば、2020年に同じくオークランドから移転したレイダーズに続く形になる。

ちなみに、レイダーズとアスレチックスは、1995年から2019年の間、共にオークランド・コロシアムを本拠地として使用していた。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/oakland-athletics-new-ballpark-stadium-las-vegas-mlb-dave-kaval/

Apple、MLBの放映権獲得:スポーツ中継に本格参入か

Apple

Appleは、アメリカとカナダを含む9つの地域におけるMLBの放映権を獲得したことを発表した。

この契約に基づき、2022年シーズンから「Friday Night Baseball」(週に一度行われる金曜夜のダブルヘッダー)は、Apple TV+で独占的に放映されることになる(なお、番組制作はMLBが担当する)。

アメリカ国内におけるネット中継権は元々DAZNが保有していたが、同社はコロナ禍における支出削減のために2020年にこれを手放していた。

AppleにとってMLBとの契約はApple TV+のユーザーを拡大するための施策であり、これを足掛かりに、今後さらなるスポーツ放映権獲得に動く可能性がある。

実際、一部報道によれば、AppleはNFLの放映権にも興味を示しているという。

昨今、テクノロジー企業(Amazonなど)や放送局(ESPNなど)が自前のストリーミングサービスを普及させるために人気コンテンツの放映権を獲得する動きがよく見られる。

この競争のなかで今後Appleがどのような役割を果たしていくのか、注目である。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/apple-tv-mlb-rights-streaming-big-inning/
https://www.apple.com/newsroom/2022/03/apple-and-major-league-baseball-to-offer-friday-night-baseball/

スポーツ界に広がるメタバース活用①ブレーブスの事例

Atlanta Braves

アトランタ・ブレーブスは、MLBチームとして初めて、メタバースに参入した。

メタバースとはインターネット上に構築された仮想空間で、ユーザーは自分のアバターを通じてその仮想空間内での活動に参加したりサービスを受けたりすることができる。

インターネット上の仮想空間というコンセプト自体は数十年前からあるが、昨今メタバースをビジネスに活用しようとする動きが広がっており注目を集めている。

たとえば、ある商品やサービスに興味を持った人が、実社会ではなかなか話を聞きに行きづらくても、メタバース内であればゲーム感覚で気軽に話を聞きに行ける。

企業側からすれば、消費者と密なコミュニケーションを持つことができ、従来の広告手段よりも多くの情報を提供できるとともに、顧客との関係づくりもできる。

今回ブレーブスはEpic Games社の技術を活用し、本拠地トゥルーイスト・パークをデジタル空間に再現した。

ファンは、このデジタル球場に入っていき、実社会ではなかなか入っていけないクラブハウス内を探索したり、他のファンと交流したり、ゲームに参加して賞品を獲得したり、球団が提供する限定コンテンツを楽しんだりすることができる。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/atlanta-braves-digital-truist-park-metaverse-mlb/