NBA、スポンサーシップによる収益拡大①

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プレーオフが佳境を迎えているNBA。そのビジネスに関する興味深いデータが発表された。

スポンサーシップ・コンサルティング会社のIEGによれば、NBAは2021/22年シーズンのスポンサーシップ収入が16億4000万ドル(約2142億円)となり、前年比で12.5%増を記録したという。

そのなかでもテクノロジー関連企業(Googleなど)の存在感は大きく、スポンサー料の産業別比較では、銀行、通信、アパレルなどを抑えて、テクノロジーが最大となっている。

個別の企業では、Nike、Microsoft、Anheuser-Busch InBev、Peps、AT&Tなどが年間5000万ドル以上を投資している。

スポンサー契約の数で言うと、保険、ビール、小売、ベッティング、自動車といったカテゴリーが大きく、契約数は5カテゴリー合わせて70を超える。

特に、Anheuser-Busch InBev、Pepsi、Socios、State Farm、Toyota、Verizonといった企業は、それぞれが現在20以上のスポンサーシップ契約をNBAおよびNBAチームと結んでいる。

しかし今回の収益拡大に最も貢献したと言われるのは、保険でも自動車でもなく、暗号通貨の企業である。

その点に関しては、次回の投稿で詳しく説明します。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/nba-teams-sponsorship-revenue-income-2021-22-cryptocurrency/

ONE Championship、Microsoftと業務提携

シンガポールを拠点とする総合格闘技団体、ONE ChampionshipがMicrosoftとの業務提携を発表した。

今後、Microsoftが持つ技術を観戦経験(特にストリーミング)の向上に活用する。

たとえば、Microsoft Azureというクラウドサービスを用いて消費者情報を分析し、顧客一人一人に合ったONE Championshipの観戦方法を提供する。

たとえば、選手に関する膨大なデータの中からその人が興味を持ちそうなものを選択し提供することで観戦経験をより豊かにする。

他にも、Microsoftが持つ3D画像合成技術を選手のケガ予防やパフォーマンス向上のために活用したり、同社が支援するGlobal Sports Innovation Centreという事業に参加したりすることが可能になる。

さらに、Microsoftが管理するMSN、Bing、Microsoft EdgeといったニュースサイトをONE Championshipの広報活動に活用する。これは、世界180か国5億人の人々に同団体を認知してもらう機会となる。

一方で、ONE Championshipは、すべての従業員が日々の業務にMicrosoft製品を使用することになる。

ONE Championshipは、コロナウイルスの影響で、従業員の20%をカットすることを明らかにしているが、代表によれば「10億ドル規模の投資をする用意がある」とも語っており、今回の業務提携はその第一歩と言えるかもしれない。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/one-championship-microsoft-azure-mma-artificial-intelligence-fan-engagement