全米クリケット協会の展望:国内リーグ設立そしてロサンゼルス五輪

Photo credit: Peter Della Penna

全米クリケット協会は、壮大な計画を明らかにした。

計画の長期的な目標は、2030年までに国際クリケット評議会(ICC)の正式メンバーになること。

ICCの正式メンバーになると、同団体が主催する「One-Day International」や「Twenty20 International」といった大会に予選なしで参加することができる。

加えて、評議会からの補助金、投票権、そして世界のトップチームと試合を組む機会なども与えられる。

正式メンバーになるための条件は「クリケットワールドカップに最低3回参加すること」、「ICCが主催する大会でICC正式メンバーの国に勝つこと」、そして「正式メンバーの国にさらに4回勝つこと」が含まれる。

それらに加え、U19代表チームや女子代表に関する条件も細かく設定されている。

現在まで、アメリカ代表はICCの開催する大会に一度しか参加することができていない。正式メンバーへの道は険しい。

この目標を達成するために全米クリケット協会が発表した戦略は以下の通り。

この目標を達成するために全米クリケット協会が発表した戦略は以下の通り。
1. 国際クリケット大会をアメリカに誘致し、クリケット人気および競技力の向上を図る。
2. 2022年にT20 Major League Cricketという国内リーグを立ち上げる。
3. 2028年に開催されるロサンゼルス五輪の正式種目にクリケットを加えてもらえるよう、ロビー活動を行う。
4. 国際基準のクリケットスタジアムを新たに5つ建設する。

全米クリケット協会のイアイン・ヒギンス氏は「我々の目指すところは非常に高いと思います。しかしこれはアメリカにおけるクリケットのポテンシャルが非常に大きいからなのです」と語る。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/usa-cricket-icc-full-member-status-t20-league-la-2028-olympics

見直される競技団体のオフィス利用方法

コロナウイルスや東京オリンピックの延期は、多くの競技団体に多大な影響を及ぼしている。日々厳しくなる資金繰りのなかで、多くの競技団体がコスト削減の方法を模索している。

そこで見直されているのが、オフィスの利用方法である。

たとえば、アメリカ重量挙げ協会は、全職員を無期限の在宅勤務にしており、今年度のリース契約が切れ次第、オフィススペースを大幅に削減するという。

同団体会長のフィル・アンドリュー氏曰く、オフィススペースの削減はコスト削減以上のメリットがあるという。

「職員の働き方がより柔軟になります。最小限のオフィスをコロラド・スプリングスに残しつつ、職員は全国に点在する。そういった形をつくることができるからです」

さらには、余ったオフィススペースを貸し出すことで新たな収入源をつくろうとする競技団体も出てきている。

たとえば、アメリカサイクリング協会は、オフィスビルを所有しているが、これまでは複数のオフィススペースを使用していた。それを一か所に集約することで空きオフィスをつくり、それを別の競技団体に貸しだそうとしている。

同団体会長のロブ・ディマティーニ氏曰く、少なくとも3つの競技団体が興味を示しているという。

同様に、アメリカバレーボール協会もオフィスビルを所有しており、余ったオフィススペースをアーチェリー協会、フェンシング協会、そして卓球協会に貸し出している。

アメリカでは50を超える競技団体がコロラド・スプリングにオフィスを構えているが、今後、より多くの競技団体がオフィスビルを共有するようになるかもしれない。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/08/03/Olympics/NGB-office-space.aspx