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先週木曜日、ニューヨーク・メッツとヤンキースは、チケットの払い戻しに関する方針を発表した。

これによれば、すでに中止となった試合に関しては払い戻しに応じる一方、今後の試合に関しては、たとえ中止がほぼ確定している試合（今月の試合など）であっても、現時点での払い戻しはしないことになった。

これに対し、現金を必要とするファンに寄り添っていないとの批判が集まった。

ちなみに、先週木曜日の時点で、28のMLBチームがチケットの払い戻しに関する発表をしているが、そのうち21チームは今月中のゲームの払い戻しに応じる姿勢を見せている。

また、メッツ・ヤンキースに関しては、払い戻し方法に関する情報が簡単に見つけられないとの批判も上がっている。

たとえば、メッツが発表したチケット規約（全1284単語）のなかで「払い戻し」という単語が登場するのは1175番目。かなり終盤だ。

ヤンキースも同様に、チケット規約の終盤「その他」という箇所まで読まないと払い戻し方法はわからない。

参考文献：
https://www.newsday.com/sports/baseball/mets-yankees-tickets-refund-coronavirus-1.44287840

フィールド・オブ・ドリームスは最も有名な野球映画の一つである。

アイオワ州に住む農家がトウモロコシ畑を切り開き野球場をつくると、かつてシカゴ・ホワイトソックスで活躍した名選手たちの亡霊が現れるという話だ。

撮影に使用された野球場は、実際にアイオワ州ダイアーズビルに建てられたもので、映画公開から30年近く経つ今も保存されており、映画のファンが訪れる聖地となっている。

先週、MLBは、その聖地で公式戦を開催することを発表した。

日時は、2020年8月13日。映画の内容通り、ホワイトソックスがプレーする（対戦相手はニューヨーク・ヤンキース）。

Is this heaven?@Yankees–@WhiteSox, see you in Iowa on 8.13.20. pic.twitter.com/5GGbH7TWuq

— MLB (@MLB) August 8, 2019

試合が行われるのは、撮影に使用された球場ではなく、そのすぐ近くに建てられる臨時球場だが、元々の球場の要素を取り入れたデザインになるという。

If you build it … pic.twitter.com/F3ydl0IQUo

— MLB (@MLB) August 8, 2019

たとえば、外野のフェンスを透明のガラス製にしてトウモロコシ畑が見えるようにする案があるという。ちなみに、球場のキャパシティはわずか8000席となる予定だ。

MLBは、これまでも本拠地以外のユニークな土地で公式戦を開催してきた。

今シーズンを例にとれば、大学野球の聖地ネブラスカ州オマハや、リトルリーグ発祥の地ペンシルバニア州ウィリアムズポート。さらには、東京、モンテレイ、ロンドンでも興行を行った。

以前の投稿でも説明した通り、こういった興行は必ずしも収益に直結しないが、「大きな話題を呼ぶ」、「野球人気の低い土地にもファンベースを拡大する」、「ファンにユニークな経験を提供する」といった狙いがある。

2020年シーズンは他にも、ウィリアムズポート、プエルトリコ、ロンドンといった土地で公式戦が予定されている。

参考文献：
https://www.mlb.com/video/field-of-dreams-to-host-mlb-game
https://newsdaily.today/white-sox-yankees-to-play-at-field-of-dreams-in-2020/

前回の投稿で解説した通り、今回のMLBロンドン遠征は、興行自体のコスト以上のコストが発生していた。したがって、この2試合で大きな利益を上げることは難しかっただろう。

しかし、今回の興行に関しては、利益を上げることは二の次。一番の目的は、MLBの人気をイギリス（ひいてはヨーロッパ）で拡大することであった。

そのため、普段の試合では見られない演出もあった。

たとえば、ヤンキースの勝利テーマ「New York, New York」は、普段は敵地では流れない。しかし、レッドソックスがホームチームという扱いであったロンドン遠征では、それが試合後に流れ、観戦価値向上に貢献した。

MLBの発表によれば、2試合のチケットの70％はイギリスで、20％はアメリカで購入されたという。しかし、現地で観戦したファンの感覚では、イギリス人とアメリカ人の割合は50%-50%だったという。イギリスでチケットを購入した人の多くがイギリス在住のアメリカ人だったのかもしれない。

ここから「イギリスでの人気拡大を狙うならもっとイギリス人ファンを増やさなければならない」という批評もできるかもしれないが、アメリカ人が多く観戦していたことの利点もあった。

たとえば、野球は素人だというイギリス人のMike Dunnさんは「私の席の前にも後ろにも多くのアメリカ人がいたよ」と言う。「みんな野球に詳しいから、ルールなどわからないことがあれば周りに聞けばいいという感じだったよ」。

人がスポーツファンになっていく過程では、そのスポーツのルールやファンとしての嗜みなどを他のファンから学ぶ。野球に関する知識や経験が豊富なアメリカ人ファンは、新規のイギリス人ファンにそういった情報を伝えることができるのである。

MLBは今後もヨーロッパでの興行を継続する。来年は、シカゴ・カブスとセントルイス・カージナルスがロンドンで公式戦を行い、その後はヨーロッパの他都市に遠征する可能性もあるという。

参考文献：
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/06/24/Events-and-Attractions/MLB-London.aspx
https://www.nytimes.com/2019/06/30/sports/yankees-red-sox-london.html

先週末、ニューヨーク・ヤンキース対ボストン・レッドソックスの公式戦がロンドンで開催された。

土曜日の試合は5万9659人、日曜日は5万9059人の観客を動員するなど興行は大きな成功を収めたように見えるが、実際のところはどうなのだろうか。

MLBロンドン遠征の背景と成果について今日と明日、解説したい。

そもそもMLBがイギリス遠征を検討し始めたのは10年以上前のことだという。ところが、イギリスにあるスタジアムはサッカー専用スタジアムが多く、野球の試合を開催するには不向きであった。

MLBのJim Small氏はMLBの試合が開催可能な環境を見つけるために、ロンドンだけでなく、ローマ、ミュンヘン、アムステルダムといった都市を巡った。Paul Archey氏も、1999年から2015年の間にヨーロッパで30以上のスタジアムを視察したという。

今回使用されたスタジアムは、オリンピック用に建設されたもので、陸上トラックを含む大きなスペースが存在したため、なんとか野球用にアレンジすることができた。

しかし、スタジアム問題はロンドン遠征のためのハードルの一つに過ぎなかった。

なにしろ今回組まれたカードはヤンキース対レッドソックス。MLBでも屈指の好カードである。本来、本拠地で試合を主催するはずであったレッドソックスはその機会を失ったことになる。

このような場合、本拠地開催であった場合にレッドソックスが得たであろう利益を算出し、リーグが補填するのが通例である。

また、海外遠征は、選手にも負担を強いることになる。

そのため、2016年まで、MLBは海外遠征を企画する度に選手会の許可を得る必要があった。

現行の労使協定では、海外遠征は毎年行われるものとして合意されているため、遠征の度に選手会の許可を得る必要はない。その代わり、遠征に参加した選手には特別の給与が支払われることになっている（ロンドン遠征の場合は、各選手に6万ドル、計300万ドル）。

つまり、今回の興行で収支をトントンにするためには、興行自体のコストだけでなく、レッドソックスに補填する分と、選手に支払う特別給与分の収益も生み出さなければならなかったということである。

参考文献：
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/06/24/Events-and-Attractions/MLB-London.aspx
https://www.nytimes.com/2019/06/30/sports/yankees-red-sox-london.html

今回ニューヨーク・ヤンキースが買収を検討しているYES Network（正式名称：Yankee Entertainment and Sports Network）は、2002年3月に誕生した。
元々は1999年にヤンキースがニュージャージー・ネッツ（現ブルックリン・ネッツ）と合同で立ち上げたYankeeNetsという会社から生まれたテレビ局である。

ヤンキースとネッツは、両チームのビジネスを統合することで放映権収入やスタジアム建設の資金援助を拡大できると考えYankeeNetsを立ち上げ（YankeeNetsが両チームを保有する形になり）、YES Networkは両チームの地方中継の放映権を取得した。

ところが、ヤンキース側とネッツ側の経営陣はビジョンを完全に共有できておらず（ある関係者によれば「彼らは同じ言語すら話していなかった」）、YankeeNetsは2003年に解散することになった。

その際、YankeeNetsはYankee Global Enterprisesに名称が変更され、同社はヤンキースとYES Networkの親会社として存続することになった。

その後、21st Century FoxがYES Networkに投資を行い、YES Networkの出資金の80%を21st Century Foxが、残りの20%をYankee Global Enterprisesが保有する形になった。つまり、Yankee Global EnterprisesはYES Networkの親会社ではなくなったのである。

それでもYankee Global EnterprisesはYES Networkの経営に関して一定の影響力を維持していた。またYankee Global Enterprisesは、21st Century Foxとの関係にも満足しており、YES Networkを再び傘下に収めようと動くこともなかった。

ところが、その21st Century FoxがDisneyに買収され、それに伴いYES Networkも売却されることになった。Yankee Global Enterprisesにしてみれば、YES Networkが自社にとって都合の悪い企業に買収されることだけは避けたい。そこでYankee Global Enterprisesは、AmazonやSinclair Broadcast Groupといった信頼できるパートナーになりそうな企業に交渉を試みているのである。

つまり、今回Yankee Global Enterprisesが検討しているYES Networkの買収は「YES Networkを傘下に収めたい！」という積極的な買収というよりは「わけのわからんやつにYES Networkを奪われたくない」という消極的な買収と言える。

参考文献：
http://web.yesnetwork.com/about/index.jsp
http://www.fundinguniverse.com/company-histories/yankeenets-llc-history/
https://www.nytimes.com/2001/09/11/sports/sports-business-yankeenets-getting-own-cable-network.html
https://www.nytimes.com/2003/08/08/sports/sports-business-yankeenets-unravels-and-teams-may-move.html
http://www.espn.com/espn/sportsbusiness/news/story?id=1766675
https://www.forbes.com/sites/barrymbloom/2018/08/28/yankees-intend-to-buy-back-yes-network-after-fox-sale-to-disney/
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2018/12/24/Media/Sports-media.aspx
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2018/11/12/Media/RSNs.aspx
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2018/12/24/Media/Sports-media.aspx
https://www.wsj.com/articles/yankees-in-talks-with-amazon-sinclair-to-bid-for-yes-sports-network-11545993000