NHL「ユース・アドバイザリー・ボード」を募集中

NHLは、アメリカ・カナダに住む13歳から17歳の少年少女から「ユース・アドバイザリー・ボード」のメンバーを募集すると発表した。

20人の少年少女がメンバーに選ばれ、リーグの改善点を一年間に渡って議論する。

会議は複数回開かれる予定で、議論する内容もルール、マーケティング、地域貢献活動、イベント、SNSなど多岐に及ぶ。

これは昨年から始まった「NHL Power Players」というプロジェクトで、17歳以下のファン層を拡大することを目的としている。

2019年にShelf社が行った調査によれば、NHLは北米プロリーグでも特に「ミレニアム世代(80年代前半から90年代後半生まれ)」のファンが多く、ファン全体の3分の1は18歳から38歳であった。

NHL Power Playersは、この下の世代のファンを育てる試みなのである。

NHLマーケティング担当のヘイディ・ブローニング氏は「昨年のNHL Power Playersは成功でした。若いホッケーファンをNHLに惹きつけるため、このプログラムが2年目を迎えることができ、大変うれしく思います」とコメントした。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/nhl-power-players-young-fans-marketing-social-content
https://www.nhl.com/news/nhl-accepting-applications-for-power-players-youth-advisory-board/c-318746334

コロナウイルス、eスポーツには好機?

コロナウイルスの影響であらゆるスポーツイベントが中止になるなか、「スポーツを生で観戦したい」というニーズは日に日に高まっている。

NFLやNBAは過去の試合を無料で見られるサービスを始めたが、過去の試合には「何が起こるかわからない」というスポーツ特有のドラマ性はない。

そんななか、「この状況はひょっとするとeスポーツにとってチャンスなのでは?」という声が上がっている。

eスポーツは、選手が直接会わなくても対戦できる。もともと、イベント会場で生観戦するよりもネット上(Twitchなど)での観戦が一般的なエンターテインメントである。

Overwatch Leagueコミッショナーのピート・ブラステリカ氏は「私はスポーツが大好きでスポーツが恋しいので、この状況を楽しんでいるとはとても言えません」と言う。「しかし、ウイルスの流行を抑え込むなかで、Overwatch LeagueやCall of Duty Leagueが人々に興奮とエンターテインメントを提供できるというのはいいことです」

とはいえ、話は単純ではない。eスポーツ団体や選手のなかには中国に拠点を置くものも多く、コロナウイルスの影響を真っ先に受けることになった。

また、いくつかのeスポーツ団体は「ネット中継中心のビジネスモデル」から「各チームがホームタウンを持ち、生観戦に重点を置くビジネスモデル」への変革に取り組んでおり、ネット中継だけを行うというのはこの変革に逆行することになる。

Overwatch Leagueのサンフランシスコ・ショックを所有するアンディ・ミラー氏は、生観戦のイベントを中止し、ネット中継に集中することは「地元のマーケットを開拓する努力に逆行する」とコメントしている。

一方で、ミラー氏によれば、Overwatch Leagueは、この機会にゲーム好きだけでなくスポーツ好きにアプローチしていく計画を進めているという。

ある調査によれば、先週、アメリカでテレビゲームをする時間は75%増え、ある韓国のeスポーツリーグは試合の視聴時間が42%増えたという。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/03/23/Sports-and-Society/EsportsCV.aspx

NBA、アフリカ支社設立を検討

先月下旬、NBAはリーグ会議のなかで、アフリカ支社設立の可能性について議論した。

NBAは、ここ数年、オフシーズンに「Basketball Without Borders」という選手育成プログラムをアフリカ各地で開催してきた。

2017年には、選手育成プログラムをより効率的に提供するために、NBA Academy Africaも設立した。

また、2015年と2017年にはヨハネスブルグで、2018年にはプレトリアで「NBA Africa Game」というエキシビションマッチを開催。三試合ともチケットは完売した。

そして今年、NBAはFIBA(国際バスケットボール連盟)と共同で、Basketball Africa Leagueを立ち上げることを発表した。

この新リーグは2020年に12チーム体制で始動予定。すでにNikeやJordan Brandとスポンサー契約を結んでいる。

このように、近年NBAはアフリカへの関与を強めてきた。その一方で、これまでの関わり方は草の根活動が主で、収益を上げることは重視されていなかった。

もしNBAがアフリカ支社を設立することになれば、スポンサーシップ等のビジネスを独自に展開し、収益を上げることが課題となる。

たとえば、NBAは2008年に中国支社(NBA China)を設立し、中国国内のスポンサーシップ営業等を任せてきた。現在では、アリババやテンセントといった巨大企業と契約を結ぶなど、NBAにとって重要な収入源となっている。

同様の効果がアフリカで望めるかは不透明だが、NBAが目指すのは「NBA Chinaのアフリカ版」ということになりそうだ。

関係者は「まだ検討を始めたばかりだ」と強調する一方、「そうなってもおかしくない。アフリカは最も成長の見込める市場だ」とも語った。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/09/30/Leagues-and-Governing-Bodies/NBA-Africa.aspx
https://pr.nba.com/nba-africa-game-2018-events/

「ジェネレーションZ」とは何者か②

前回の投稿で説明したように、ジェネレーションZは「貴重でユニークな体験をしたい」という欲求が強く、これはスポーツと親和性が高いと考えられる。

ところが、DynataがジェネレーションZを対象に行った調査によると、「スポーツ観戦は楽しい」と答えたのは全体の35%であった。

ここから、スポーツ組織がジェネレーションZのニーズを完全に満たせてはいないという現状が理解できる。

さて、ここで考えるべきは、ジェネレーションZが求める「貴重でユニークな体験」が何を意味しているのかという問題である。

数十年前、スポーツイベントと言えば、スポーツの試合だけを見せるイベントであった。

その後「観戦経験」や「経験価値」といった言葉が生まれ、「試合以外の側面も充実させることが重要である」という考えが浸透した。

今日、スポーツ観戦に行けば、様々な参加型イベントが用意され、観客は試合以外にも楽しみを見つけられるようになっている。

ところが、ジェネレーションZは、物心ついた頃からスポーツ観戦とはそういうものであった。ボールを投げたりくじ引きをしたりしてもそれが「貴重でユニークな体験」とは感じないのである。

Sports Business Journalが行った調査の結果

実際、Sports Business Journalが行ったアンケート調査によれば、「スポーツ観戦において最も重要なものは?」という質問に「会場での参加型イベント」と答えたのはわずか1.78%であった。

また、「スポーツ観戦において『また来たい』と思わせる最も重要な要素は?」という質問に対して「会場付近での経験」と答えたのもわずか8%であった。

ジェネレーションZが欲する「貴重でユニークな体験」を提供するためには、従来のアイデアをテンプレートのように使うのではなく、全く新しいアイデアを生むことが必要になるだろう。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/04/01/In-Depth/Gen-Z.aspx
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/04/01/In-Depth/Research.aspx

「ジェネレーションZ」とは何者か①

現在、アメリカで存在感を強めているマーケットが「ジェネレーションZ(Generation Z)」だ。

ジェネレーションZは1990年代後半から2000年代半ばに生まれた人々を指す言葉で、省略して「Gen Z」とも呼ばれる。

この世代の多くはすでに大学を卒業し、働き始めている。現在、より大きな購買力を持ちつつあるのだ。

加えて、ジェネレーションZは、物心ついたころから携帯電話やインターネットに触れており、その消費行動は他の消費者とは異なる。従来のマーケティング手法に頼っていては振り向いてもらえない。

では、ジェネレーションZの顧客を獲得するためにはどうすればいいのか?

Sports Business Journalは、ジェネレーションZに関する特集を組み、その特徴をまとめている。今日と明日の投稿では、その一部を紹介したい。

まず、Dynata社はジェネレーションZを対象にアンケート調査を行った。この調査によれば、回答者の77%が「お金を使うならモノよりも体験できるものがいい」と答え、同じく77%が「特別な体験をするためなら出費は二の次」と回答した。

また、83%が「企業は、すべての顧客を一律に扱うのではなく、その顧客のためにカスタマイズした体験を提供することが重要」と言い、78%が「企業は、顧客との間に感情的なつながりを築くことが必要」と答えた。

ここから、ジェネレーションZが「貴重でユニークな経験」を欲していることがわかる。この特性はスポーツと親和性が高い。

では、ジェネレーションZはどのようにスポーツを楽しんでいるのか。それはまた明日。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/04/01/In-Depth/Gen-Z.aspx

MiLB、「Copa」の大会規模を拡大

2019年3月、Minor League Baseball(MiLB)は2018年に立ち上げた「Copa de la Diversión(Copa)」の規模を拡大することを発表した。

Copaは、MiLBが推進するラテン・ヒスパニック系向けキャンペーンの一環として設立された大会である。

音楽や飲食など観戦経験の様々な要素がラテン・ヒスパニック系向けにアレンジされ、チーム名も親しみやすいニックネームとロゴが使用される。

たとえば、元西武ライオンズの牧田和久投手がプレーするエルパソ・チワワズは、Copa参加時のみ、マルガリータス・デ・エルパソと呼ばれる(マルガリータはカクテルの名前)。

Arkansas Travelersは、CopaではDiamantes de Arkansasと呼ばれる。

Copaは初開催となった2018年に大きな成功を収めた。
観客数は、Copa以外のMiLBの試合と比べ24%多く、グッズの売り上げは大会前にリーグが設定した目標値の700%を超えたという。

この成功を受け、MiLBは、2年目となる2019年シーズンの参加チームを昨年の33チームから72チームへ増加し、試合数も163から397に増やすことを決定した。

MiLBのKurt Hunzeker氏はCopaをより広く浸透させていくために各チームが取り組むべき課題をいくつか挙げた。

・「ヒスパニック・ナイト」のようなイベントを単発で催すのではなく、より連続性のあるイベントを企画すること

・Copa用のチーム名を決める際には「“Los”を付けておけばそれっぽくなるだろう」というような安易な決め方ではなく、ラテン・ヒスパニック文化を反映した名前を考案すること

・地元の小学校や少年野球チーム、ヒスパニック系コミュニティと密な関係を築く努力をすること

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/03/18/Leagues-and-Governing-Bodies/MiLB-Copa.aspx
http://news.sportslogos.net/2019/03/18/milb-unveils-copa-de-la-diversion-logos-part-2/

NBAの海外戦略とソーシャルメディア

NBAは海外戦略の一環として、各チームが独自のコンテンツを投稿できるソーシャルメディアの幅を拡大した。

従来、NBAチームが海外のファン向けに使用できるソーシャルメディアは、Facebook、Twitter、YouTube、そしてInstagramの4つであった。今回これらに加え、Twitch、Reddit、TikTok、そしてFacebook Watchの使用が認められた。

今後各チームはリーグの許可を得ることなく、これらのソーシャルメディアを活用できるようになる。たとえば、メンフィス・グリズリーズが渡邊雄太選手のダンス動画をTikTokに投稿することもできる(なお、試合のライブ配信は対象外である)。

さらに、NBAは中国最大のソーシャルメディアWeiboを使ったスポンサーシップも解禁した。NBAの各チームはすでにWeiboのチャンネルを持っているが、今後、各々のチームチャンネル上でスポンサー企業の宣伝をすることが可能になる。

NBAは四大リーグの中でも特に国際色が強く、海外ファンも多く抱える。たとえば、今シーズン開幕時に登録された選手のうち108人がアメリカ国外出身で、その出身国は過去最多タイの42か国に上った。およそ4分の1の選手が外国人選手で、全30チームが最低一人は外国人選手を登録している計算になる。

今回のルール改正は、NBAの海外人気をさらに盛り上げるために、各チームが展開できる海外マーケティングの幅をリーグが広げた形だ。

ミルウォーキー・バックス会長のPeter Feigin氏は「NBAの全チームがアメリカ国外にファンベースを広げたいと思っている。今回のルール改正によって、我々はよりカスタマイズされたメッセージをファンに届けることができる」と語る。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/02/04/Leagues-and-Governing-Bodies/NBA-rights.aspx

スポーツとeスポーツの交差点:トレーディングカード会社の試み

Paniniは、スポーツ選手のトレーディングカードを製作・販売する会社である。Paniniは、NFLやNHLといったメジャーリーグやその選手会と契約を結んでおり、そこで活躍する選手の肖像権を使ったさまざまな製品を提供している。

そのPaniniが大手トレーディングカード会社としては初めてeスポーツ業界に参入することになった。

Paniniが今回契約を結んだのは、compLexity Gamingというeスポーツ団体。Call of DutyやFortnite、Maddenといったゲームの大会に参加している。今後PaniniはcompLexity Gamingのトレーディングカードやポスターを製作することになる。

しかしそれだけではない。今回の契約はとても特殊な内容が含まれている。

それがPaniniとcompLexity Gamingによる新Twitchチャンネルの設立である。Twitchとは、テレビゲームの中継に特化したネット中継プラットフォームで、多くのeスポーツファンはTwitch上でeスポーツを観戦している。このTwitch上にPaniniのチャンネルを立ち上げ、その運営をcompLexity Gamingが担当することになったのだ。

先述したようにPaniniは多くのメジャーリーグやその選手会と契約を結んでいる。グッズ製作を通して関係性を築いたチームやアスリートも多くいる。Paniniは今後そういったアスリートにTwitchチャンネル出演を交渉する。

たとえば、NFLやMLBのスター選手がcompLexity Gamingに所属するeスポーツ選手とゲームで対戦するような内容を考えているという。

また、チャンネル視聴者にPaniniが製作した(NFLやNBAの)グッズをプレゼントするなどのクロス・プロモーションも展開する予定。

このチャンネルで放送されたコンテンツはYouTubeやソーシャルメディアでも公開するという。

これまでアメリカでは、スポーツファンとeスポーツファンは交わることのないグループであった。たとえば、MLBチームのファンが同時にNFLチームのファンであることはよくあるが、MLBチームのファンがeスポーツチームのファンであることは珍しかった。

言い換えれば、スポーツチームにとってeスポーツファンはまだアプローチできていない潜在的なファンの集まりなのである。

したがって、近年NBAやMLSといったスポーツリーグがファン拡大のために、eスポーツリーグを立ち上げ、eスポーツファンにアプローチを試みてきた。

今回のPaniniとcompLexity Gamingは、そういったスポーツリーグの試みとは違った形でスポーツファンとeスポーツファンの接点をつくりだす可能性がある。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/01/14/Esports/Panini.aspx

スポーツ中継の動向⑤ MLSのネット中継戦略

NFLやMLBといったメジャーリーグに比べ、MLSのような新興リーグはより画期的なネット中継戦略を打ち出す傾向がある。

たとえば2017年、FCダラスは全国放送のない試合をチームのホームページ上で中継すると発表した。このネット中継には会員登録が不要なので、すべての人が無料で試合を見ることができる。また、自チームのホームページ上で中継するので、放映権収入も発生しない。これまで紹介したどのビジネスモデルとも異なる。

この決定に関してFCダラス会長のDan Hunt氏は以下のように説明する。
「我々の目標はなるべく多くの人々の興味を引くこと。そのためにFCダラスのコンテンツをできるだけ多くのプラットフォームで提供したいんです。今回の決定も収益を見込んでのことではありません」。

ネット中継は、居住地域に関係なく様々な人にアプローチすることができる。したがって海外ファンの獲得には特に有効である。

FCダラスの場合、本拠地を置くテキサス州はメキシコに隣接している。FCダラスは、ネット中継を通じてメキシコにもファンを拡大しようとしているのかもしれない。

また、ネット中継を視聴するためにホームページを閲覧する人が増えれば、スポンサーシップ販売にも好影響がある。

2018年には、MLSの4チームがさらに画期的な決定をした。テレビの地方中継の契約を結ばず、ネットでのみ中継するというのである。

具体的には、LAFCとSeattle SoundersはYouTube TVと、Chicago FireはESPN Plusと、Real Salt LakeはKSLとそれぞれ複数年の独占放映権契約を結んだ。

以前の投稿で説明したように、北米のメジャーリーグは主に3つの放映権を販売している。①全国中継のテレビ放映権、②地方中継のテレビ放映権、そして③ネット中継の放映権である。今回のMLSチームの決定は、③を拡大するために②をあきらめることを意味する。

他のメジャーリーグと比べMLSは地方中継のテレビ放映権料があまり高くなく、このような思い切った動きができたのだが、それでも「地方テレビ中継をあきらめるのはギャンブルだ」という意見もある。

参考文献
http://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2017/03/20/Franchises/FC-Dallas.aspx
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2018/03/26/Media/MLS-digital.aspx
https://www.pgpf.org/blog/2018/09/income-and-wealth-in-the-united-states-an-overview-of-data

MiLB、ラテン・ヒスパニック系ファン増加のために新大会開催

2018年夏、Minor League Baseball(MiLB)は「Copa de la Diversion」(英語では「Fun Cup」)という大会を開催した。同大会には19の州から33チームが参加し、4月から9月にかけて計165試合が行われた。

同大会の一番の目的は、ラテン・ヒスパニック系のファンを増やすこと。このターゲットのニーズに合わせて、会場でかける音楽やコンセッションで提供するフード・ドリンク、そしてグッズのデザインなどを工夫した。

MiLBは2017年にも「It’s Fun to Be a Fan」というラテン・ヒスパニック系をターゲットにしたキャンペーンを実施しており、「Copa de la Diversion」はそれを拡張した形だ。

この一連のキャンペーンに関して、MiLBのKurt Hunzeker氏は以下のように語っている。

「2つの調査結果が我々の興味を引きました。一つはESPN Sports Pollの結果。これによれば、全米には1830万人ものヒスパニック系MiLBファンがいるというのです。これはアメリカではNBA、MLSに次いで3番目に高い数字です。もう一つは、Nielsen Scarboroughの観戦者調査が示した『MiLBの試合を観戦したヒスパニックは180万人だった』という数字です。つまり、ヒスパニック系MiLBファンのうち、実際に観戦に来たのはたった10%で、残りの90%は試合に来ていなかったのです。我々としてはこの90%もスタジアムに足を運んでほしい。これがこの一連のキャンペーンを始めた背景です」。

2018年に開催されたCopa de la Diversionは大きな反響を呼び、すでに2019年の開催が決定している。そして参加チームの数も33から72に増加する。

ちなみに、Copa de la Diversionは、実は日本にもゆかりがある。2018年11月、株式会社やまびこのグローバルブランドであるEcho Inc.が同大会初めてのスポンサーになったのである。

Echoはグラウンド整備のために同社の製品を提供する。また、試合前に「Power Hour presented by Echo」というイベントを開催するほか、MiLB.TVなどMiLBが持つ様々なプラットフォームでも同社の宣伝を行う。

参考文献:
https://www.milb.com/milb/news/minor-league-baseball-expanding-hispanic-engagement-initiative-with-national-event-series/c-266252684
https://www.milb.com/milb/news/minor-league-baseball-unveils-copa-de-la-diversion-identities/c-269169368
http://www.yamabiko-corp.co.jp/products/brand/