WNBA、試合数・チーム数の増加を計画中

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WNBAのコミッショナーであるキャシー・エンゲルバート氏は、同リーグの試合数を2023年シーズンから40試合に拡大することを発表した。

エンゲルバート氏は「視聴率からも明らかなように、WNBAには大きな関心が集まっています。それに対して我々は成長を続けることで答えなくてはいけません」とコメントした。

実際、WNBAのテレビ視聴率はここ数年成長している。

2021年のレギュラーシーズンでは、ESPNの視聴率が2019年比で24%増を記録。同年のWNBAファイナルはESPNとABCが4試合を中継し、平均54万8000人の視聴を記録した。

さらに、WNBAの労使協定では、1シーズンで最大44試合まで開催することが合意されており、エンゲルバート氏は今後も試合数を40~44試合開催する予定だと説明した。

また、エンゲルバート氏は、WNBAのチーム数拡大に関しても言及。

同氏は「遅くとも2025年までに、可能であれば2024年までに、2チーム増やしたい」と語り、候補都市としてフィラデルフィアが検討されていることも明らかにした。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/wnba-commissioner-cathy-engelbert-2023-regular-season-40-games/

Big3、NFTでチームオーナーシップを販売

Big3

3人制バスケットボールリーグのBig3は、チームのオーナーシップをNFTで販売する計画を明らかにした。。

現在Big3は、所属する12チームすべてのオーナーシップを所有しているが、今後その一部をファンや投資家に販売することで、資金調達やファン拡大といった効果を期待している。

販売されるNFTは以下の2種類。
1. ファイヤー:販売予定は25個で、1個2万5000ドル(約316万円)。
2. ゴールド:販売予定は975個で、1個5000ドル(約63万円)。

このNFTを購入しチームオーナーになったファン・投資家には、チームの意思決定における投票権、全試合のVIPアクセス、限定グッズ、そしてキャプテン・コーチ・コミッショナー・審判と話す機会といった権利・特典が与えられる。

それらに加え「ファイヤー」の購入者には、チーム名、ロゴ、グッズの知的財産権やライセンス権、そして試合におけるアクティベーションといった権利も与えられる。

Big3創設者でラッパーのIce Cubeは、以下のようにコメントしている

「これは21世紀のチームオーナーシップです。ファンには、好きなチームにさらに投資し、好きな選手とのつながりをさらに強く感じてもらい、我々と一緒に成長する機会を提供したいと考えています」

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/big3-basketball-nfts-ownership-ice-cube/

NCAAが新憲章を可決②ディビジョン1とNIL問題

前回お伝えした通り、新憲章によってNCAAの各ディビジョンは別々に運営されることとなった。

NIL問題(学生が自らの名前や肖像を活用して収益を得ること)に関しても、各ディビジョンにガイドライン作成が委ねられた。

ディビジョン2とディビジョン3ではスポーツは他の課外活動と同じように扱われる。学生アスリートが全国的な注目を浴びることも稀で、NILを通じて大きな収益を上げることもあまりないだろう。

しかし、ディビジョン1では状況が大きく異なる。すでに複数の学生がエンドースメント契約を結んでおり、なかには100万ドル(約1.1億円)近くの収益を上げている学生もいるという。

ディビジョン1は、体育局長や大学学長などによって構成される「改革委員会」を立ち上げ、今後6〜7カ月にわたって毎週ミーティングを開催することを決めた。

・所属する大学(350校)が平等に利益を受け、競技力が均衡するためにはどうするべきか。
・有望な選手が特定の大学に偏るような状況を防ぐためにはどうすればよいか。
・NILにはどのような制約が必要か。契約数や収入の上限は設けるべきか。
・NCAAのブランドを守るために禁止すべきことは何か(アルコールやギャンブル関係のエンドースメント契約は禁止すべきか)。

おそらくこういった内容についての協議を重ね、2022年8月をめどに新規則の内容を固めていくという。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/ncaa-new-constitution-emmert-college-sports-conferences/
https://bleacherreport.com/articles/2946352-the-biggest-and-most-notable-nil-deals-in-college-football-so-far

NCAAが新憲章を可決①独占的な役割縮小へ

1月20日、NCAAの新憲章が可決された。

これまでNCAAは、さまざまな規則を独占的に定める組織として大きな力を持っていたが、新憲章によってその役割が縮小されていくこととなった。

今後は各大学およびカンファレンスにより多くの権限が与えられる。

また、NCAAの各ディビジョン(ディビジョン1、ディビジョン2、ディビジョン3)はそれぞれが独自の規則を持ち、別々に運営されるようになる。これはNCAA運営において、大きな変更だ。

新憲章では、学生が大学から直接報酬を受け取ることは引き続き禁止されているが、学生が自らの名前、イメージ、そして肖像(いわゆる「NIL」)を活用して収益を上げることに関しては各大学の判断に委ねられることとなった。

NCAA会長のマーク・エマート氏は、今回の決定を「独立宣言」と称し、アメリカのカレッジスポーツにとって「大きな変化の瞬間」であると表現した。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/ncaa-new-constitution-emmert-college-sports-conferences/

「アイスホッケー版3 on 3」五輪種目入りを目指す

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国際アイスホッケー連盟の新会長に選出されたリュック・タルディフ氏は、2030年の冬季オリンピックを視野に入れ、3対3の新フォーマットを試すことを明らかにした。

タルディフ氏は以下のようにコメントした。

「これは、ジェネレーションZ(1990年代中盤~2000年代終盤に生まれた世代)に受けると思います。我々は新しい形を探る必要があるのです。3 on 3は、2020年のユースゲームですでに試しています」。

「我々はオリンピックのために膨大な仕事をしています。しかし、我々が授与できるメダルは、男子3個、女子3個のわずか6個なのです」

「我々は1500万ドル(約16.6億円)を投じて、審判を招集し、予選を開催しているのです。しかしそれに見合った評価を受けていないと思います。アイスホッケーの持つ影響力はもっと価値があるはずなのです」

「だから私は言うのです。『3 on 3を推し進めるぞ。もっと存在感を出していくために』と」

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/iihf-ice-hockey-three-on-three-winter-olympics-president-luc-tardif/

「アイスホッケー版3 on 3」五輪種目入りを目指す

国際アイスホッケー連盟の新会長に選出されたリュック・タルディフ氏は、2030年の冬季オリンピックを視野に入れ、3対3の新フォーマットを試すことを明らかにした。

タルディフ氏は以下のようにコメントした。

「これは、ジェネレーションZ(1990年代中盤~2000年代終盤に生まれた世代)に受けると思います。我々は新しい形を探る必要があるのです。3 on 3は、2020年のユースゲームですでに試しています」。

「我々はオリンピックのために膨大な仕事をしています。しかし、我々が授与できるメダルは、男子3個、女子3個のわずか6個なのです」

「我々は1500万ドル(約16.6億円)を投じて、審判を招集し、予選を開催しているのです。しかしそれに見合った評価を受けていないと思います。アイスホッケーの持つ影響力はもっと価値があるはずなのです」

「だから私は言うのです。『3 on 3を推し進めるぞ。もっと存在感を出していくために』と」

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/iihf-ice-hockey-three-on-three-winter-olympics-president-luc-tardif/

NCAA、NILに関する規則の変更を発表

今週水曜日、NCAA理事会は、学生アスリートが自らの名前や画像、肖像権(NIL:Name, Image, Likeness)を活用して収益を上げることを禁止する規則を停止すると発表した。

これに基づき、NCAAに所属する全ての学生アスリートは、今週木曜日から以下のような事業を通じて収入を得ることが可能になった。また、エンドースメント契約などのために代理人と契約することも認められた。

【主な事業例】
・有料イベント(サイン会、キャンプ、レッスン)の開催
・ソーシャルメディアアカウント(YouTube等)の収益化
・自身のビジネスの設立
・エンドースメント契約および企業広告活動

なお、アメリカでは各州が州法を持つため、これがビジネス展開に制限をかかるケースもある。

たとえば、一部の州法では、スポーツ選手がアルコール、タバコ、ギャンブル関連ブランドを宣伝することを禁止している。したがって、それらの州でプレーする学生アスリートにも同様の法律が適応される。

また(本ページで再三指摘している通り)、今回の決定はNILのビジネス活用を認めるものであって、大学が学生アスリートに給与を支払うことを許可したものではない。

大学から学生に直接与えられる便益は、Title IX(タイトルナイン)との兼ね合いもあるため、簡単には実現しないだろう。

参考文献:
https://www.espn.com/college-sports/story/_/id/31737039/ncaa-clears-student-athletes-pursue-name-image-likeness-deals

NBA、オーナーシップに関する規定を変更か

Photo by Jeenah Moon/Getty Images

今週、NBAがチームのオーナーシップに関する規定を一部変更すると報じられた。

これまでは、裕福な個人やグループ、あるいは企業がNBAチームを所有してきた。

今回報道されている内容が正しければ、今後は機関投資家がチームの所有権の一部を保持することが認められる。

報道されている詳細は以下の通り。

・機関投資家は、最大5チームの所有権を保持できる。
・機関投資家は、一チームの所有権全体の20%以上を保持することはできない(筆頭オーナーにはなれない)。
・NBAチームが複数の機関投資家に所有権を売却する際、売却できる所有権の合計は30%を超えてはならない(複数の機関投資家が協力しても、筆頭オーナーにはなれない)。

近年NBAチームの市場価値は高騰を続けている。現在、平均的なNBAチームの市場価値は約24億ドル(約2500億円)と算出されている。

このままチームの市場価値が上がり続ければ、チーム買収に興味を持つ個人や企業が減少し、競争が緩和され、結果的にチームの市場価値も下落しかねない。

所有権の一部を比較的安価で売却することで、興味を持つ投資家は増加し、競争の原理が働き、市場価値も維持される。これがNBAの狙いだと考えられる。

参考文献:
https://www.sportspromedia.com/news/report-nba-franchises-get-green-light-to-sell-30-of-shares-to-private-equit

NLL、北米初の女性副コミッショナーの就任を発表

今週26日、ラクロスのプロリーグNational Lacrosse League(NLL)は、Jessica Berman氏が副コミッショナーに就任することを発表した。

女性が男子プロリーグの副コミッショナーに就任するのは、北米では初めてのことである。

NLLコミッショナーのNick Sakiewicz氏は「我々は新しい時代に突入しようとしています。チーム数は13に増え、ビジネスも拡大しています。副コミッショナーという役職を設けるには絶好のタイミングです」と言う。

Berman氏の前職はNHL。過去13年間で様々な役職を経験してきた。特に、法律や社会貢献活動の分野に明るい。

NLLでは、副コミッショナーとしての業務に加え、選手会との労使協定に関する交渉や、新規ファンの開拓などにも取り組む。

Berman氏は「この役職はとても魅力的でユニークだと感じました。私がこれまで経験してきたことすべてをまとめたような役職だからです」と言う。

参考文献:
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2019/08/26/Leagues-and-Governing-Bodies/NLL.aspx
https://www.nll.com/news/national-lacrosse-league-names-former-nhl-executive-jessica-berman-deputy-commissioner-and-evp-of-business-affairs/