イングランドのサッカーを統括するザ・フットボール・アソシエーション（FA）が主催するカップ戦「女子FAカップ」の決勝が今月15日に行われた。
この試合の観客動員が4万9094人を記録し、同大会史上最多を更新した（これまでの最多は、2018年大会決勝戦の4万5423人）。
FAの女子サッカー担当者は「女子サッカーにとって特別な日でした」と語り、以下のように続けた。
「オリンピック・ウェイ（ウェンブリー・スタジアムまでの道路）が家族連れ、友人グループ、少女、少年で埋め尽くされている光景は忘れられません」
「今シーズンは、イングランドの女子サッカー界にとって画期的なものでした。テレビ・ネットの観戦者が飛躍的に伸び、今日の試合では5万人近くの観客がウェンブリー・スタジアムにいらっしゃいました。これらは、この国における女子サッカーに対する熱意を示しています」
イングランドにおける女子サッカーへの関心が高まる中、7月には、UEFA女子ユーロ2022がイングランドで開催される。その決勝戦は、今回と同じウェンブリー・スタジアムで行われる予定だ。
今月、ベルギーでは、2022年末までにギャンブル産業の広告活動を抑制するための新法案が提出された。
これが成立すれば、テレビ、ラジオ、SNSを含む多くの媒体での広告活動が禁止されることになる。
また、スポーツクラブのユニフォームやスタジアムの看板などを使った広告にも厳しい制限がかけられる。
新法案の背景にある問題について、ベルギーのクイッケンボーン連邦司法大臣は以下のように説明した。
「わが国でギャンブル産業が利益を拡大しているのは、すべてギャンブル依存症の人たちのおかげです」
「毎日あらゆる方面からギャンブル広告が流れ、ギャンブル依存を助長しており、依存者のなかには若者も含まれます。10万人以上がギャンブル依存症と見られる行動を見せ、その3分の1はすでに深刻な状態に陥っています」
ヨーロッパでは、昨今、ギャンブル関連の広告を制限する動きが広まっており、これがスポーツ界にも影響を及ぼしている。
たとえば、先日の投稿でも解説した通り、イギリスではギャンブル関連の広告にアスリートを起用することが禁じられた。
スペインでも、2020年、ギャンブル関連企業のロゴをユニフォームに掲出することを止めるようにサッカークラブが指示を受けている。
アメリカでスポーツベッティングが人気を拡大し、日本でも全面解禁を望む声が上がり始める中、ヨーロッパでは逆にベッティング企業が批判を集めているのは、興味深い現象である。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/belgium-betting-advertising-ban-sports-sponsorship/
https://www.sportspromedia.com/news/la-liga-betting-shirt-sponsors-2020-21-season/
5月12日、ワールドラグビーは、今後開催される国際大会の開催地を次々に発表した。その内容は以下の通り。
・2025年女子ワールドカップ：イングランド
・2027年男子ワールドカップ：オーストラリア
・2029年女子ワールドカップ：オーストラリア
・2031年男子ワールドカップ：アメリカ
・2033年女子ワールドカップ：アメリカ
注目は初めてのアメリカ開催となる2031年・2033年ワールドカップ。
アメリカでは、2010年代に複数のラグビーリーグが発足しては解散するという動きがあり、なかなか継続的にラグビーを見る機会が提供されなかった。
そんな中、2017年に創設されたメジャーリーグラグビー（MLR）は解散することなく、チーム数やファンを拡大している。
アメリカでのワールドカップ開催は、国内ラグビー人気をさらに高める絶好の機会である。
USAラグビー最高責任者のロス・ヤング氏は「我々は、これから新しい時代に突入します。ラグビー界で最も貴重なイベントを十分に生かし、ラグビーに対する持続的な熱意と情熱をアメリカ各地で生み出していきます」とコメントした。
米国のスポーツベッティング大手DraftKings社は、2022年第1四半期に4億1700万ドル（約543億円）の収益を上げ、前年同期比で34％増を記録した。
一方で、同期の営業費用は9億3300万ドル（約1216億円）に達し、こちらは前年同期比46％増となった。
これらの収支増加の背景には、同社の事業が全米17州に拡大したことがある。
アメリカでは現在スポーツベッティング（ギャンブル）を合法化した州が半数を超えており、その数は今後も増えていく見通しだ。
それに伴い、スポーツチーム・リーグや放送局もギャンブルの要素を加えた新たなスポーツの楽しみ方を積極的に提示しており、それを受け入れるファンも増えている。
実際、DraftKingsも顧客を増やしており、現在200万人の顧客が同社のサービスを毎月利用している。これは前年同期比で39％増である。
一方で、スポーツベッティングという新興産業での立ち位置を確たるものにすべく、DraftKingsは人気リーグ・チームとのスポンサーシップ契約に積極的に投資している。
また、複数の州ではカジノ等の店頭での賭けのみを認めており（オンラインの賭けはNG）、その場合、店舗の運営・管理費もかかる。
その結果、2022年第1四半期の営業・マーケティング費用は3億2140万ドル（約419億円）、一般管理費は2億1660万ドル（約282億円）に上った。
しかしこれはあくまで事業を拡大していく上での必要経費であり、長期的には健全な財務状況を達成できると同社は見ている。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/draftkings-q1-2022-revenue-financials-sports-betting-us/
男子プロテニス協会（ATP）と女子テニス協会（WTA）が、「ATP WTA Live」という新アプリを発表した。
このアプリでは、結果速報、公式スコア、ランキング、スタッツ、そして大会の舞台裏を捉えた写真や映像を提供する。さらに、ストリーミングやゲームといった機能を今後追加することも検討しているという。
ATPとWTAは四大大会（通称グランドスラム）を初め、多くのテニス大会を主催している。それらの情報を一つにまとめることで、あらゆるテニスファンが集う場所をつくる。これが新アプリ開発の目的である。
同じプラットフォームで、同じ機能を使って、様々な大会の情報を得られる。この一貫性や使いやすさは、ファンの興味を維持するために重要である。
また、特定の選手や大会を追っているファンが、他の選手や大会の情報に触れる機会を増やすことにもつながる。
男子・女子スポーツ組織による協働という点で言えば、ヨーロッパのサッカークラブ（バルセロナ等）において、男子チームと女子チームをまとめてプロモーションすることで両チームを応援するサポーターを増やすという試みが近年よく見られる。
ATPとWTA両協会のブランディング・マーケティングを統括するダン・ジンジャー氏は、「私たちは同じファンを持つひとつのスポーツです」と語り、組織の垣根を越えて一貫性の高いサービスを提供することの重要性を説いた。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/categories/technology/atp-wta-live-mobile-app-tennis/
Fox SportsとTwitterは、2022年（男子、カタール開催）と2023年（女子、オーストラリア・ニュージーランド共催）のFIFAワールドカップの試合中継で連携する計画を明らかにした。
試合自体はFox Sportsが持つテレビチャンネルやストリーミングサービスで中継し、試合の前後にはTwitter上でハイライト動画やインタビュー、視聴者とのQ&Aなどを配信するという。
Twitter上での無料配信によってより多くの人々の注目を集め、その人たちをFox Sportsの試合中継に誘導する。同時に、試合前後の配信を通して、新たなスポンサーシップや広告の機会を創造する。これらがFox Sportsの主な狙いである。
Twitterとしても、より多くのユーザーがより長い時間Twitterを利用するというのは大きな利益である。
実際、Twitterは近年、NFLやMLBといったスポーツリーグとストリーミング契約を結んだり、ESPNなどの放送局と提携したりして、スポーツ中継への関与を強めている。
今月4日には、WNBAとのストリーミング契約も更新。シーズンを通じて、ファンがWNBAのチーム・選手と親密になれるような双方向性の高いサービスを提供していく計画である。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/fox-sports-twitter-world-cup/
https://www.wnba.com/news/wnba-and-twitter-expand-partnership-to-include-twitter-spaces-and-streaming-of-regular-season-games-through-new-multiyear-deal/
セリエAは、5月1日に行われたACミラン対フィオレンティーナの一戦を、メタバース上で中継した。
主要なプロサッカーリーグがメタバース上で試合中継を行うのはこれが初めてである。
今回活用されたメタバースはThe Nemesisというプラットフォームで、中東・北アフリカ地域のユーザーが対象となった。
この「中東・北アフリカ」という地域は、セリエAの放映権を永続的に持つメディアパートナーがいないため、今回のような新しい取り組みが比較的しやすい地域である。
セリエAの最高経営責任者であるルイジ・デ・シエルヴォ氏は、「中東・北アフリカ地域は、Z世代が多く存在し、新たな取り組みを抵抗なく受け入れる特性があるため、我々にとって戦略的な地域となっています。我々は2021年5月に最初のNFTをリリースし、その後リッソーネに国際放送センターを建設しました。今回の取り組みはその一連の流れに沿うものです」とコメントした。
ちなみに、今回のイベントには「先着1万人にNFTプレゼント」という特典もついていたという。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/categories/serie-a-live-match-metaverse/
エンジェルシティFCは、地元の女性アスリート4名とエンドースメント契約を締結した。
その内2名は学生アスリート（UCLAの体操選手ジョーダン・チャイルズと、南カリフォルニア大学のゴルフ選手アマリ・エイブリー）で、あとの2名は車椅子バスケットボール選手のルイス・スカイとスケートボード選手のブライス・ウェットスタイン。
4選手はエンジェルシティFCのアンバサダーとして、同クラブに関するコンテンツを制作しInstagramやTikTokなどに投稿するほか、同クラブが開催する地域イベントにも参加する。
アメリカでは昨今、学生アスリートがプロスポーツチームと提携し、広報活動に参加する動きが広がりつつある。
たとえば、昨年、アトランタ・ブレーブスが地元大学の体操選手・アメフト選手と今回と同様の契約を結んでいる。
今回の契約に関して、エンジェルシティFCのジュリー・ウアマン社長は以下のようにコメントしている。
「南カリフォルニアのスポーツ界は私たちを受け入れてくれました。私たちはそのお返しとして、素晴らしい若い女性アスリートにスポットライトを当てたいと考えています。それぞれのスポーツでトップに立つ若い女性たちとの提携を通して、彼女たちはブランド・肖像権の価値を高めるために我々のプラットフォームを活用できますし、我々は彼女たちのクラブ・選手に対する応援から利益を得ることができるのです」
世界アンチ・ドーピング機構（WADA）は、ヨハネスブルクに本社を置く放送局SuperSportとスポンサーシップ契約を締結した。
WADAのアンチ・ドーピング活動（検査や研究など）には膨大な資金が必要となる。
同機構は「アンチ・ドーピング連帯基金」を通じて、スポーツ界や各国政府から寄付金を集め、それを主な活動資金としている。
しかし、2020年に行われたインタビューで、WADAのウィトルド・バンカ会長は、資金調達が同機構にとって「最も重要な問題のひとつ」であると述べ、新たな資金源として民間企業とのスポンサー契約の可能性に言及していた。今回、それが実現した形だ。
今回の契約に基づいて、SuperSportはWADAの活動に必要な資金と物資を提供していく。
その見返りとして、WADAはSuperSportに対して、同機構のウェブサイトやイベントでの広告活動の機会を提供する。
加えて、両組織は共同でアンチ・ドーピングに関する教育プログラムやテレビ広告を制作する予定だという。
SuperSportとしては、そういった広告活動を通じて、「クリーンで信頼できる組織」というイメージを確立するのが狙いである。
サンディエゴ・パドレスは、家電・通信企業のMotorola社とユニフォームスポンサー契約を締結した。
MLBは2023年にユニフォームスポンサーシップが解禁されることが最近明らかになったが、実際の契約が発表されるのはこれが初めてとなる。
この契約に基づき、来シーズンからMotorola社のロゴがパドレスのユニフォーム袖に掲出されることになる。
加えて、Motorola社のロゴは、本拠地ペトコパーク内のさまざまな場所にも掲出される。
さらに、同社はパドレスの記念品を展示する「Padres Hall of Fame」の冠スポンサーとして、施設内に双方向性の高い展示を提供する。
報道によれば、契約は年間1000万ドル（約12.8億円）の複数年契約だという。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/san-diego-padres-motorola-jersey-patch-sponsorship-mlb/
テキサス工科大学スポーツマーケティング研究室 