今月初め、ビットコインは2万1000ドルを割り込み、2020年以来の低水準を記録した。
ニューヨーク・ポストによれば、この仮想通貨の低迷がスポンサー契約に影響を及ぼしているという。
仮想通貨の取引所を運営するFTXは、MLBとのスポンサー契約やマイアミ・ヒートの本拠地のネーミングライツ契約、トム・ブレイディや大谷翔平といったアスリートとのエンドースメント契約など、スポーツスポンサーシップに積極的に投資してきた。
そのFTXは、最近契約交渉が解禁されたMLBのユニフォームスポンサー契約も狙っており、ロサンゼルス・エンゼルスと交渉を進めていたが、現在の仮想通貨の低迷を受け、交渉からの撤退を決めたという。
ワシントン・ウィザーズも、ある仮想通貨関連企業と主要なスポンサー契約の交渉をしていたが、それが失敗に終わったと報じられている。
NBAとスポンサーシップ契約を結び、スーパーボウル中継のCMにも1400万ドルを投じたCoinbaseは、最近、従業員の約18％に相当する1100人を解雇。
昨年ロサンゼルス・レイカーズの本拠地のネーミングライツを獲得したCrypto.comも、今月に入って260人の従業員（全従業員の約18％）を解雇している。
ここ数年、大きなスポンサー契約をいくつも締結してきた仮想通貨関連企業。それらが契約を途中で破棄するような事態となれば、スポーツ組織の財務にも大きな影響が及ぶ。
テキサス工科大学スポーツマーケティング研究室 