プレーオフが佳境を迎えているNBA。そのビジネスに関する興味深いデータが発表された。
スポンサーシップ・コンサルティング会社のIEGによれば、NBAは2021/22年シーズンのスポンサーシップ収入が16億4000万ドル（約2142億円）となり、前年比で12.5%増を記録したという。
そのなかでもテクノロジー関連企業（Googleなど）の存在感は大きく、スポンサー料の産業別比較では、銀行、通信、アパレルなどを抑えて、テクノロジーが最大となっている。
個別の企業では、Nike、Microsoft、Anheuser-Busch InBev、Peps、AT&Tなどが年間5000万ドル以上を投資している。
スポンサー契約の数で言うと、保険、ビール、小売、ベッティング、自動車といったカテゴリーが大きく、契約数は5カテゴリー合わせて70を超える。
特に、Anheuser-Busch InBev、Pepsi、Socios、State Farm、Toyota、Verizonといった企業は、それぞれが現在20以上のスポンサーシップ契約をNBAおよびNBAチームと結んでいる。
しかし今回の収益拡大に最も貢献したと言われるのは、保険でも自動車でもなく、暗号通貨の企業である。
その点に関しては、次回の投稿で詳しく説明します。
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/nba-teams-sponsorship-revenue-income-2021-22-cryptocurrency/
テキサス工科大学スポーツマーケティング研究室 