コロナウイルスや東京オリンピックの延期は、多くの競技団体に多大な影響を及ぼしている。日々厳しくなる資金繰りのなかで、多くの競技団体がコスト削減の方法を模索している。
そこで見直されているのが、オフィスの利用方法である。
たとえば、アメリカ重量挙げ協会は、全職員を無期限の在宅勤務にしており、今年度のリース契約が切れ次第、オフィススペースを大幅に削減するという。
同団体会長のフィル・アンドリュー氏曰く、オフィススペースの削減はコスト削減以上のメリットがあるという。
「職員の働き方がより柔軟になります。最小限のオフィスをコロラド・スプリングスに残しつつ、職員は全国に点在する。そういった形をつくることができるからです」
さらには、余ったオフィススペースを貸し出すことで新たな収入源をつくろうとする競技団体も出てきている。
たとえば、アメリカサイクリング協会は、オフィスビルを所有しているが、これまでは複数のオフィススペースを使用していた。それを一か所に集約することで空きオフィスをつくり、それを別の競技団体に貸しだそうとしている。
同団体会長のロブ・ディマティーニ氏曰く、少なくとも3つの競技団体が興味を示しているという。
同様に、アメリカバレーボール協会もオフィスビルを所有しており、余ったオフィススペースをアーチェリー協会、フェンシング協会、そして卓球協会に貸し出している。
アメリカでは50を超える競技団体がコロラド・スプリングにオフィスを構えているが、今後、より多くの競技団体がオフィスビルを共有するようになるかもしれない。
参考文献：
https://www.sportsbusinessdaily.com/Journal/Issues/2020/08/03/Olympics/NGB-office-space.aspx
