ロンドンの調査会社Ampere Analysisが、世界10か国に住む6000人のスポーツファンを対象に、ストリーミング（ネット中継）サービスに関する調査を行った。
＊調査対象となった10か国は、アメリカ、イギリス、イタリア、インド、エジプト、サウジアラビア、ドイツ、ブラジル、マレーシア、ヨルダン。
以下は調査結果の要約である。
・回答者の89％は、テレビの有料放送もしくはストリーミングサービスに加入している。
・回答者の44％は、正規のストリーミングサービスを毎週利用している。
・回答者の51％は、違法ストリーミングサービスをほぼ毎月利用している。
・回答者の16％は、違法ストリーミングサービスを一度も利用したことがない。
・「違法ストリーミングサービスを利用している」と回答した人の29％は、そのサービスを利用するために料金を支払ったという。
・「違法ストリーミングサービスを利用している」と回答した人の31％は、居住地区で目当てのスポーツイベントが見られないのが主な理由と回答した。
今回の調査を依頼したSynamedia社のサイモン・ブライドン氏は「2020年、世界中のテレビ放映権料は合計500億ドルに達しました。この収益を守り、スポーツ中継を維持するためには、拡大する違法サイトという現象を深く理解することが必要になります」と言う。
「今回の調査はその第一歩としてファンが違法サイトを利用する動機を探りました。これを基に、どのように違法サイトに対処するべきかを精査していくことになります」
参考文献：
https://www.sportspromedia.com/news/live-sport-piracy-service-pay-tv-ott-platform-subscription-study
