1月14日、WNBAのリーグと選手会が新たな労使協定に合意した。この新協定の内容が大きな反響を呼んでいる。
新協定では、選手の給与や手当が大幅に改善された。たとえば、最大給与額は従来の11万7500ドル（約1300万円）から21万5000ドル（約2400万円）に引き上げられた。実に83%増である。
また、産休中に給与の全額が受け取れる権利も新たに与えられることとなった。
この新協定がもたらす影響は、バスケットボール界に留まらない。
現在、世界各国のスポーツ界で、女性アスリートが労働環境や待遇の改善を求めて動いている。
アメリカ女子サッカー代表によるサッカー協会提訴やスペイン女子サッカー選手によるストライキなどはその例である。
またサッカー以外にもテニス、アイスホッケー、そして陸上などで同様の声が上がっている。
今回の新労使協定は、変化を求めるアスリートの声が反映されたケースとして、他の女子アスリートにも希望を与えるだろう。
WNBAコミッショナーのキャシー・エンゲルバート氏は、「我々は、このリーグの可能性に、女性の可能性に大きく賭けました」と、新協定の意義を説明した。
一方で、選手の待遇を手厚くするということは、その分コストが拡大することを意味する。
WNBAはここ数年ビジネス面で苦戦しており、拡大するコストをカバーするだけの収入を上げることができるかが今後の課題となる。
エンゲルバート氏が「大きな賭け」という表現を用いたのにはそういった背景がある。
