MLB、マイナーリーグの構造改革を検討①

MLBとマイナーリーグ（MiLB）の関係は、両リーグが署名した契約に基づいている。

たとえば、MLBチームと傘下のMiLBチームは、選手の行き来はあるものの、別々の組織であり、オーナーも異なることが珍しくない（ここが日本の一軍・二軍の関係性と大きく異なる点だ）。

MLBチームは傘下のマイナーリーグ選手の給料も払う義務があるが、その代わりMiLBチームのオーナーには選手獲得の決定権は与えられない。

これらはすべて現行の契約に基づいている。その契約が来年9月に失効する。

MLBは、このタイミングでマイナーリーグの在り方について再考しようと、一年以上をかけて、マイナーリーグの施設、遠征、宿泊先、その他の労働環境に関する調査を行った。

そして、今月、いくつかの構造改革案をマイナーリーグ側に提案した。

これまで報道によって明らかにされている改革案は以下の通り。
・マイナーリーグのなかでも下位に位置するリーグ（シングルAやショートシーズンリーグ）を一つにまとめて「ドリームリーグ」を新設する。
・ドリームリーグのチームは、MLBとMiLBが共同で所有・運営する（現在のように各チームにオーナーがいる、という形はとらない）。
・ドラフトで指名できる人数を半減させる。
・マイナーリーグに所属するチームを全体で40チーム減らす。
・レベニューシェアもしくは税制度を導入する（裕福なチームの収益を貧しいチームに流す）。

もしMLBの改革案が採用されれば、相当数（1400人近く）のマイナーリーグ選手が解雇されることになるという。

マイナーリーグのオーナーからは不安の声が上がり、法的措置を検討しているオーナーもいるという。

では、なぜそのような大幅な構造改革が必要なのか。その背景については、明日の投稿で解説します。

参考文献：
https://www.nytimes.com/2019/10/18/sports/baseball/minor-league-changes.html