MLBとマイナーリーグ(MiLB)の関係は、両リーグが署名した契約に基づいている。
たとえば、MLBチームと傘下のMiLBチームは、選手の行き来はあるものの、別々の組織であり、オーナーも異なることが珍しくない(ここが日本の一軍・二軍の関係性と大きく異なる点だ)。
MLBチームは傘下のマイナーリーグ選手の給料も払う義務があるが、その代わりMiLBチームのオーナーには選手獲得の決定権は与えられない。
これらはすべて現行の契約に基づいている。その契約が来年9月に失効する。
MLBは、このタイミングでマイナーリーグの在り方について再考しようと、一年以上をかけて、マイナーリーグの施設、遠征、宿泊先、その他の労働環境に関する調査を行った。
そして、今月、いくつかの構造改革案をマイナーリーグ側に提案した。
これまで報道によって明らかにされている改革案は以下の通り。
・マイナーリーグのなかでも下位に位置するリーグ(シングルAやショートシーズンリーグ)を一つにまとめて「ドリームリーグ」を新設する。
・ドリームリーグのチームは、MLBとMiLBが共同で所有・運営する(現在のように各チームにオーナーがいる、という形はとらない)。
・ドラフトで指名できる人数を半減させる。
・マイナーリーグに所属するチームを全体で40チーム減らす。
・レベニューシェアもしくは税制度を導入する(裕福なチームの収益を貧しいチームに流す)。
もしMLBの改革案が採用されれば、相当数(1400人近く)のマイナーリーグ選手が解雇されることになるという。
マイナーリーグのオーナーからは不安の声が上がり、法的措置を検討しているオーナーもいるという。
では、なぜそのような大幅な構造改革が必要なのか。その背景については、明日の投稿で解説します。
参考文献:
https://www.nytimes.com/2019/10/18/sports/baseball/minor-league-changes.html
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